鳥越俊太郎…

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「アメリカ青少年精神医学学会の「テレビの暴力シーンが青少年に与える影響」に関する何百もの研究結果からは、以下のことが明らかになっています。

・子どもは暴力の恐怖に対し「免疫」を持つようになる。

・子どもが問題の解決の手段として、暴力を受け入れるようになる。

・テレビで見た暴力を子どもがまねるようになる。

・子どもがある登場人物、被害者、または加害者に自分を結びつける。

子どもをテレビや映画館のスクリーンの前に座らせる親は、現在最も効果があり、説得力のある道具で、子どもが教育（あるいは洗脳）されるのを許しているも同然です」（ジグ・ジグラー・子どもの運命は親で決まる! ポジティブ・キッズに育てる16の方法）

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先日、「TBS」が少女による父親殺しを「マンガの影響」が一番大きな原因であった、という強引で粗雑な「印象操作」を行なって報じたのに続いて、今日は、「鳥越俊太郎」さんが、

＞日本の社会格差が広がってきてる、ワーキングプアが増えている。小泉構造改革の名の下に進められた変化が、こういう犯罪を産み出していると思えてならない。（スーパーモーニングで発言。J-castより引用）

という「個人的な私怨」を持ち出して「印象操作」を行ないました。「青少年（人）」が「暴力」に走ってしまう原因については、冒頭で引用した「テレビ（メディア）」の影響から、「食生活」や、「呼吸」や、「教育」などに至るまで様々な「科学的検証結果」が出ています。

それらの「記録」は、書籍を通じて、ネットを通じて、調べる気がある人にならば、誰にでも調べることができるのです。

最近、発生した「無差別殺人」に与えた影響については、「鳥越俊太郎」さんが言う「小泉改革の影響」よりも、朝から晩まで「殺人」だ、「詐欺」だ、「汚職」だと、「人間」の醜さばかりを垂れ流し続けている「マスコミ」の影響の方が、数十倍、数百倍は大きいことは明白です。

「小泉改革のせいだ」、「自民党のせいだ」などという「私怨」に基づいた「情報操作」や、「犯罪者擁護」を繰り返していることも含めて、いまの「日本社会」に「マスコミ」が与え続けている「悪影響」は計り知れないものがあります。

＞子どもをテレビや映画館のスクリーンの前に座らせる親は、現在最も効果があり、説得力のある道具で、子どもが教育（あるいは洗脳）されるのを許しているも同然です（ジグ・ジグラー）

自分の身近にいる「子ども」たちに、「ワイドショー」や、「ニュース番組」を見せている「大人」たちがいたら、もう一度、「子ども」の未来について真剣に考え直すべきです。

「学校教育」も、「マスコミ」も「左巻き野蛮人」たちが牛耳っている、そのことの恐ろしさをもっと強く感じなければなりません。

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「引用・参考」

子どもの運命は親で決まる! ポジティブ・キッズに育てる16の方法・ジグ・ジグラー（著）

子どもたちはなぜキレるのか・斎藤 孝（著）

修身教授録―現代に甦る人間学の要諦・森 信三（著）


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「日本」を暗くする「マスコミ」の害

「少女の部屋からナイフで人を突き刺す場面が描かれたマンガが見つかりました」

先日、少女が、父親を刺殺した事件を受けて、「マスコミ」、特に「TBS」が少女が父親を刺殺したのは「マンガ」の影響を受けたからだ、という視点に立った報道を繰り返しています。

「マスコミ」や、「評論家」たちは、何か事件がある度に、「ホラー映画の影響だ」、「ネットの影響だ」、「サバイバルナイフの影響だ」、「マンガの影響だ」と、事件が起こった原因を、何か一つの要因に強烈に結び付けようとしますが、「人間」が「マンガに描かれたナイフで人を突き刺す場面」を見たからといって、すぐに人を刺殺するわけがありません。

「ナイフ」で人を刺殺するような場面が、少年少女たちに悪い影響を与えるというのならば、「TBS」は「コリア産」の「人殺しドラマ」の放送を直ちに中止するべきでしょう。

1年中、朝から晩まで「殺人」だ、「詐欺」だ、「汚職」だ、というニュースを垂れ流し、それだけではなく「犯罪」に手を染めた人たちを「擁護」し続けている「マスコミ」は、そろそろ自らのあり方について真剣に考え直すべきです。

朝起きたときから夜眠るときまで、「ニュース番組」で人間の「醜さ」を嫌というほど見せられ、学校でも「日本人は残虐です」と刷り込み続けられる、そんな腐りきった「日本国憲法下の日本社会」で、子供たちが健全に育つわけがありません。

「マスコミ」や、「左巻き」たちが垂れ流す「暗く」、「絶望的」なニュースがどれだけ多くの「日本人」の「夢」や、「希望」や、「可能性」を奪っているのか、そろそろ真剣に議論しなければなりません。

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「引用・参考」

修身教授録―現代に甦る人間学の要諦・森 信三（著）

子どもの運命は親で決まる! ポジティブ・キッズに育てる16の方法・ジグ・ジグラー（著）

TBS「報道テロ」全記録―反日放送局の事業免許取り消しを!


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「反日マスコミ」に「兵糧攻め」を

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（朝鮮日報7・10より）

【社説】世界に報じられた韓国のこっけいな姿

　「狂牛病騒動やキャンドル集会は、大韓民国の国としての信頼性を引き下げる」という海外の識者からの警告が相次いでいる。国際的な信用評価会社であるスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）首席エコノミストのデビッド・ウィス氏は、「反政府勢力主導による牛肉関連デモは、外国人投資家の韓国に対するイメージをこっけいなものにしている」と指摘した。英国系投資銀行HSBCソウル支店のサイマン・クーパー代表も「キャンドル集会が何度も繰り返されれば、韓国の国際的イメージに傷がつく可能性がある」と警告した。

　英紙フィナンシャル・タイムズは4日付の特集記事で、「暴徒の姿が全世界に放映されたことで一部企業経営者が韓国への訪問を先送りし、また政治的不安要因が韓国への投資意欲を委縮させている」などと報じた。また日本経済新聞も5日付の社説で「デモやストが先鋭化している背景には、10年ぶりに発足した保守政権に対する左派勢力の抵抗がある」と指摘した上で、「国際信用力の低下が懸念される中、過激な暴力デモやストは海外の韓国に対する不信を助長するだけ」と警告した。

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「世界中」に「コリア人」たちの「野蛮さ」と「凶暴性」を再認識させた「ろうそくデモ」

あの「異様」で「異常」な光景を見て、「気持ち悪い」と感じることは、人類として、一部の「特定者」を除いては、当然のことと言えるでしょう。

しかし、「日本のマスコミ」には、「現実」と「妄想」や、「願望」を取り違えてしまっている人たちが溢れかえっています。

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（日本海新聞7・1より）

「ろうそくデモ」に見る韓国の先進性　

先月、わが社と友好・業務提携を結んでいる韓国・江原道の日刊「江原日報」を友好訪問し、交流促進の誓いを交わしてきた。（略）

到着したその夜、ソウル市内中心部のホテルに着くと、外が妙に騒々しい。聞けばソウル市をはじめとして韓国全土で米国産牛肉の輸入再開に端を発した大規模な「全国百万人反政府集会」が催されているという。

ホテルの部屋から眼下を見るとソウル市中心部の大通りは、文字通りろうそくの灯火で埋め尽くされている。私も新聞記者としての興味に駆られて、表通りに出てデモの波に入って突撃取材した。

するとアジ演説の声は大音響で響いてくるが、ろうそくを持って行進する人々は実に整然としている。黙って歩き、時折拍手するだけ。（略）

日本でも問題になった米国産牛肉のＢＳＥ問題は、米国の強引な食糧輸出政策が日韓両国に押しつけられ、無理やりに輸入解禁に持ち込まれた。韓国では、それを受け入れた李明博(イミョンバク)政権に対し、五月下旬からじわじわと抗議の輪が広がり、スタートしたばかりの政権の屋台骨を揺るがす事態に発展した。

多くの日本人にとって、韓国の人々のイメージは「荒々しく気が短い」であり、景観も「ハゲ山が多い」と思い込んでいる。しかし、実際に訪れると市民参加型の静かなデモで政府に抗議し追い詰めるやり方は大人の対応で、日本以上に民度の成熟が感じられた。
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「日本海新聞」と同じような「嘘」は、「テレビ番組」でも「大谷昭宏」さんをはじめとする「左巻きコメンテーター」たちも付いていましたが、彼らに何らかの「意図」があったとしても、「国民」たちを騙す「情報操作」は絶対に許してはならないことです。

いま「日本」では、「コリア」の「デモという名のテロ行為、侵略行為」を主導している人たちと、同様の思想信条を持った「平和の破壊者」が、「政界」や、「教育界」や、「マスコミ」などで日夜「破壊活動」を行なっているのです。

そのような危機的状況にありながら、「政界」や、「マスコミ」から「日本を絶対に守る」という声が大きく聞こえてこないのは、本当に恐ろしいことです。

「日本海新聞のような国民を騙す新聞は購読しない」

「国民」たちの「真実」と「正義」を求める心なくして、「日本」が生き残る道は無いのです。

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「引用・参考」

ネットvsマスコミ!大戦争の真実―不祥事続きのマスコミへNO!ネットの逆襲

反日マスコミの真実2


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「ネット」を通じて「真実」を

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（読売新聞7・5より）

札幌で「ピースウオーク」、機動隊ともみ合いで４人逮捕

７日からの北海道洞爺湖サミットを前に、札幌市では５日午後、内外のＮＧＯ（民間活動団体）や、サミットに反対する団体による大規模行進「ピースウオーク」が開催された。

　主催者側は当初、北海道警に参加者を「８０００人」と申請していたが、この日集まったのは約２５００人。（略）

途中、日本人の若者や黒ずくめの外国人のグループらが騒ぎ出し、止めようとした機動隊ともみ合いになったほか、ロイター通信の日本人男性カメラマン（４８）ら４人が公務執行妨害容疑などで現行犯逮捕された。

　逮捕者が拘置された札幌中央署前では、同日午後５時５０分ごろから、逮捕に抗議する約１００人と同署員らが押し問答になる騒ぎもあった。

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「憲法改正反対」、「憲法九条を守れ」などと書いたプラカードを掲げて行進を行っていた人たちが、「暴行（武力行使）」で逮捕されたということは全く笑えない馬鹿げた話ですが、今回の行進の主要メンバーたちが、「コリア」の「親朝鮮反コリア・アメリカ・日本」の「工作組織」のメンバーを入国させようとしたことを見ると全てが線で繋がります。

「アメリカ軍」の艦船の日本入港に反対している「左巻き市民団体」が、「チャイナ軍」の艦船の日本入港を歓迎する為に集まり、

「カジノ法案」に反対している「左巻き市民団体」が、「パチンコ業界」に対する国の支援を訴え、

「地下鉄（鉄道）24時間営業化」に反対している「左巻き市民団体」が、「タクシー業界」に対する支援を訴え、

「日本」の軍国主義化が進んでいて危険だ、と主張している「左巻き市民団体」が、「チャイナ」や、「朝鮮」や、「コリア」の大軍拡や、核兵器開発を無視している。

「マスコミ」は、これらの運動を行っている「左巻き市民団体」が「日本国民」たちを守る為に活動しているかのように報じていますが、彼らが「歴史」から「政治」、「社会」の問題に関することまで、「コリア」や、「朝鮮」や、「チャイナ」と同じ主張をしていることを見れば、その「正体」は容易にわかるはずです。

「長野県」で行われた「聖火リレー」に「派兵」された「チャイナ人」たちが、暴虐の限りを尽くしていたことは「ネット」に配信された情報で明らかになりました。

それと同じように、「左巻き市民団体の正体」も「ネット」を通じて広く「国民」たちに知らしめなければなりません。

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〔引用・参考〕

北朝鮮化する韓国・イ・ドヒョン（著）

日本を弑する人々


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「TBS」＝「嘘つき」

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（筑紫哲也NEWS23・94・5・7・南京大虐殺特集より）

（ナレーション）「どこからか、一人の支那人が引っ張られてきた。彼を袋の中へ入れ自動車のガソリンをかけ火をつけようというのである。彼は袋の中で暴れ、泣き、怒鳴った」

（証言者）「ガソリンをぶっかけて、ガソリンというのをね。たった1リッターかけても、ブワッと広がるんです。ボーッと飛び上がりおった。飛び上がって、転げるわね」

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「残虐な日本人」

「日本人は悪魔のようなことをしたんだ」

この「TBS」のニュース番組を見た多くの「視聴者」は、そう思ったことでしょう。

しかし、この「南京大虐殺特集」の内容は、後に「最高裁」で、

「TBSが放送した証言者の話は捏造である」

という判決を下されることになります。

「証言者がついている嘘を隠蔽して放送したTBS」

「TBS」が行った「捏造報道」は、「証言者」の話の中に出てくる「袋」には、「大人の股下までを入れるのがやっとだった」という何とも「お粗末な嘘」が科学的に証明されたことで発覚しました。

「真実」を知れば「TBS」が、本当に質の低い信用できない放送局であることがよくわかるのですが、大多数の「国民」たちは、「TBS」がいままで数え切れないほどの「嘘」を垂れ流し続けてきたことを知らないままでいまでも「TBS」を視聴しているはずです。

先日、「沖縄のマスコミ」が、殆ど殺傷能力が無い「旧日本軍の手榴弾」で、大量の住民たちが「即死した」という「嘘」を垂れ流しました。いま「左巻きマスコミ」たちは、「嘘つき」を大量に投入して、「国民」たちを再び「自虐思想で洗脳」しようとしています。

「国民の本当の敵は、旧日本軍ではなく、左巻きである」

「TBS」は、21日に放送した報道番組でも「捏造放送」を行いました。

「日本」に「明るい空気」と「明るい未来像」を取り戻す為にも、一人でも多くの「国民」たちが「マスコミの嘘」を見抜く目を養わなければなりません。

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〔引用・参考〕

TBS「報道テロ」全記録―反日放送局の事業免許取り消しを!

反日マスコミの真実2


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「裏づけ」を取らないで記事を書く「沖縄タイムス」

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（沖縄タイムス6・18より）

米軍捕虜恐れ「自決」／玉城の壕　体験者証言

【南城】沖縄戦中、南城市玉城糸数の自然壕「ウマックェーアブ」で避難してきた住民らが「集団自決（強制集団死）」に追い込まれた状況が体験者らの証言で明らかになった。日本軍が繰り返してきた「米軍の捕虜になれば辱めを受ける」との言葉を信じ、九人が犠牲になったという。字誌編さんのため、地元で聞き取り調査を続けてきた同市玉城糸数の知念信夫さん（７４）は「遺族の多くは今でも苦しみを負い、戦争を語ろうとしない」と話している。（仲本利之）（略）

知念さんや体験者の証言などによると（略）、捕虜になることを恐れた住民ら十一人が二発の手榴弾を取り囲んで信管を引き、九人が即死したという。当時を知る住民らは、アブチラガマには日本軍がいて、周辺のすべてのガマ（壕）には防衛隊を通じて日本軍の手榴弾が配られていたと話す。

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「沖縄タイムス」の記事に出てくる「知念」さんは、

＞捕虜になることを恐れた住民ら十一人が二発の手榴弾を取り囲んで信管を引き、九人が即死したという。

話を「講演会」で、「沖縄」の「小学生」たちに話したそうです。「知念」さんの話を聞いた「純真な小学生」たちは、

「日本軍はなんて酷い組織なんだ」

「沖縄県民たちは日本軍の犠牲となったんだ」

と思ったことでしょう。

しかし、「知念」さんの話が「真実」であったという証拠は何もありません。

「知念」さんは「嘘つき」かもしれない。

「子ども」たちの「未来」を大きく左右する立場にある「大人」たちは、「知念」さんの話が「真実」なのかを「検証する責任」があります。

「沖縄タイムス」や、「小学校関係者」は、「知念」さんの話が「真実」だ、という「裏づけ」は取ったのでしょうか。

「旧日本軍」が使用していた「手榴弾」については、「軍事学」の「専門家」である「兵頭二十八」さんが、このようなことを言っています。

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（兵頭二十八の放送形式4・19より）

「旧日本軍の手榴弾は、突撃のきっかけをつくるためだけの、いわば花火のようなもので、せいぜい１発で１人しか殺せぬ低威力のものとして設計されていた。だから、自軍の手榴弾で確実に自決するためには、兵士はその上に腹ばいとなる必要があった。（つまり日本軍の１発の手榴弾では、「集団自決」などとうてい不可能だった。）」（兵頭二十八）

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＞＞捕虜になることを恐れた住民ら十一人が二発の手榴弾を取り囲んで信管を引き、九人が即死したという。

と話している「知念」さんと、

＞旧日本軍の手榴弾は、突撃のきっかけをつくるためだけの、いわば花火のようなもので、せいぜい１発で１人しか殺せぬ低威力のものとして設計されていた。だから、自軍の手榴弾で確実に自決するためには、兵士はその上に腹ばいとなる必要があった。（つまり日本軍の１発の手榴弾では、「集団自決」などとうてい不可能だった。）

と話している「兵頭」さん。

どちらの話が「正しい」のでしょうか。

「知念」さんの話は、実戦で「手榴弾」を使用していた「軍人」たちの話とも大きく異なっています。

「嘘」をついているのは誰なのでしょうか。

その「答え」は、「簡単な実験」を行っただけで、すぐにわかるはずです。

「沖縄タイムス」には、「知念」さんの話を「検証する責任」があります。

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〔引用・参考〕

日本の戦争Q&A―兵頭二十八軍学塾・兵頭 二十八 (著)


誇りある沖縄へ・小林 よしのり (編さん)



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「情報の壁」２

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（CNN・6･3より）

ムガベ大統領が食糧サミット出席　西側各国は批判

ローマ（ＡＰ）　３─５日に当地の食糧農業機関（ＦＡＯ）本部で開かれる「食糧サミット」に、ジンバブエのムガベ大統領が出席する。西側各国の指導者らは、国民の間に飢えが広がっているなかでのサミット出席について、ムガベ大統領を厳しく批判した。

オーストラリアのスミス外相はパースで記者団に対し、食の安全保障などを協議する会議に、国民を飢えさせているムガベ大統領が出席するのは「不愉快」だと言明した。

オランダのクーンダース開発協力相は、「ジンバブエのあきれるほど高い食糧価格と過酷な貧困は、ムガベ大統領個人に責任がある」と指摘。オランダからは、開発協力省の当局者らがサミットに出席する。クーンダース同相は、オランダ代表団がムガベ大統領を無視し、食糧危機への具体的対策に取り組むだろうと述べた。

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（日経新聞6･3より）

外国人登録215万人、中国人が初の最多28％　07年末
　
　法務省は3日、永住や留学、研修などの目的で日本に滞在している外国人登録者数が2007年末現在で215万2973人（前年比3.3％増）と過去最多を更新したと発表した。日本の総人口に占める割合は約1.7％。10年前と比べると約1.5倍に増えた。

　国・地域別では、中国が約60万7000人で、統計を取り始めた1959年以降で初のトップ。登録者全体の28.2％を占めた。

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「日本国民の敵」たちが作り出す「情報の壁」を越えるのはどうすればいいのか。

それにはまず「大半のマスコミは公共のものではなく、私的な宣伝機関」であることを認識することです。

「大半のマスコミは私の利益の為だけに存在している」

「大半のマスコミは公の利益を侵害する」

そのことを理解し、「マスコミ」に騙され、利用されて、大きな「被害」を受けない為には、「マスコミ」が「隠蔽」している「情報（真実）」を徹底的に「勉強」するしかありません。

しかし、日々の生活に追われている人たちにとって、「学校」や、「仕事」に関わる以外の事案について、「勉強」をしている暇などないでしょう。

そこで大きな力を発揮するのが「ネット」です。一人ひとりの「国民」たちが、「社会全般」について「勉強」することは出来ないとしても、それぞれが学んだ「情報」を「共有」し、手にした「情報」を「コピー」して広めることは可能なはずです。

冒頭で取り上げた二つのニュースは、「マスコミ」の「偏向報道」では「問題の本質」を捉えることは出来ませんが、ほんの少しの「マスコミが隠蔽している情報」に接するだけでも、その意味をより深く認識することが出来るようになります。

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「「第四世代の指導者」と呼ばれ、見た目も若々しく、頭脳明晰で開明的な印象を与える胡錦濤。（略）　しかし、その一方でチベットの独立派を武力で弾圧し、多数の死傷者が出ても意に介さない。それどころか、ジンバブエのムガベ大統領やウズベキスタンのカリモフ大統領はじめ北朝鮮やスーダンなど、国際社会から大規模な虐殺や非人道的な行為を糾弾されている国々との援助関係を深め、いまではあたかも「独裁国家連合のドン」の様相を呈している」

「お人好しの日本人には想像できないことかもしれないが、イギリスの文明史家アーノルド・トインビーは第二次世界大戦の前から「人口増殖力に富む中国は、遅かれ早かれ日本列島を埋めつくし飲み込むだろう」と予言した。（略）今後、毎年1億人もの中国人が誕生する。一方、日本では2006年から人口減少が本格化する。急増する中国人が目指すのは、人口力というパワーを失った日本である。中国による日本包囲計画は着々と進められている」（浜田和幸胡錦涛の反日行動計画より）

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これらの「マスコミが隠蔽している情報」を知れば、「コ・キントウ」の正体や、「チャイナ」との友好や、「外人受け入れ拡大」の危うさ、がよくわかるはずです。

「マスコミ」や、「政治家」の大半は「国民の敵」です。「日本」を守ることが出来るのかどうかは、「国民の敵」である「マスコミ」や、「政治家」たちの力を、「国民」たちの力が上回ることが出来るのか、が決めるのです。

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〔引用・参考〕

胡錦涛の反日行動計画・浜田和幸（著）

世界が仰天する中国人の野蛮・黄 文雄 (著), 宮崎 正弘 (著)



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「毎日新聞」に他人を批判する資格は無い

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（NHKニュースより）

毎日新聞社 ４億円の所得隠し

毎日新聞社が取材費などを使ったかのように見せかけて、不正に経費を計上したとして、東京国税局からおよそ４億円の所得隠しを指摘されました。このほかに経理ミスによる申告漏れもあり、重加算税を含め１億８０００万円余りを追徴課税されました。

所得隠しを指摘されたのは、東京・千代田区の毎日新聞社です。関係者によりますと、毎日新聞社は、取材には使っていないのに取材費や自動車代などを使ったかのように見せかけて不正に経費を計上し、実際には飲食費などにあてるケースがあったということです。（略）毎日新聞社は、（略）所得隠しの具体的な内容については明らかにできないとしています。

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＞取材には使っていないのに取材費や自動車代などを使ったかのように見せかけて不正に経費を計上し、実際には飲食費などにあてる

＞所得隠しの具体的な内容については明らかにできない

これまで散々、「他人」を非難、批判し、時として「誹謗中傷」まで行ってきた「毎日新聞」は、今回の「脱税」、「裏金作り」の一件で、

「政治家」や、「役人」や、「企業」などの同様の「犯罪」を追及する資格が無いことがはっきりとしました。

特に、「犯罪」の「詳細」について明らかにできない、という姿勢は、「報道機関」としては「完全な死」を意味します。

思い出してみてください、「政治家」たちの不透明な「経費」が問題となった時、「毎日新聞」がどのような取材を行い、記事を掲載したのかを。

「他人」の「疑惑」を追及するだけではなく、異常ともいえる「バッシング」を行い、その中の一人を「自殺」にまで追い込んだ「毎日新聞」が、自らが犯した「罪」と徹底的に向き合うことなく、「申し訳ありません」の一言で済ましていいはずがありません。

「他人に厳しく、自分にあまい」

そのような姿勢で「報道」を行っている「毎日新聞」が、「上質な記事」を提供できないのは当たり前なのです。

「毎日新聞」のような「低質な新聞」の存在は、「日本の害」でしかありません。これ以上、「低質なマスコミ」による被害を受けない為にも、「国民」たちは、「不買」という形で、「低質なマスコミ」の「淘汰」を進めなければなりません。

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〔引用・参考〕

反日マスコミの真実2

TBS「報道テロ」全記録―反日放送局の事業免許取り消しを!


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「左巻き」たちの「嘘」こそが「日本国民」の苦しみの原因です

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（わしズム21号より）

「軽工業を主要産業としている田舎町にとって、中国は天敵みたいなものですよ。新しい家具の展示会を開くと、中国人がケータイでパシャパシャ写真を撮って帰るらしいんですね。すると、2〜3ヶ月後には似たようなデザインの製品が格安の価格で入ってくる。もし中国からの家具輸入を遮断できたら、すぐ昔の状態に戻るでしょうね。木製家具のマーケットは、今でも1兆1000億円ぐらいある。それを、ほとんど中国製品に食われています」（福岡県大川市市長・植木光治）

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昨日、今日と「テレビ」や、「新聞」では、「ワーキングプア」や、「格差社会」の問題を大々的に取り上げていましたが、どれも「左巻き」たちの「プロパガンダ」をそのまま垂れ流すだけで「本質」に迫ったものはありませんでした。

「ワーキングプア」や、「格差社会」問題の一番大きな要因は、「愛国心」や、「公の精神」を拒絶した「左巻き教育」や、「日本国憲法」が、「エゴイスト」や、「売国奴」や、「子や孫を育てることが出来ない個人」を生み出したことにあります。

そして、それらの「売国心」によって生み出されたのが、福岡県大川市市長である、植木光治さんが伝えている「社会」であり、「外人留学生」や、「外人移民」の受け入れ拡大などに見られる「日本人軽視」なのです。

フランス人作家の「オリヴィエ・ジェルマントマ」さんは、著書「日本待望論」の中で、このようなことを言っています。

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「ほかにも、多くの分野において、貴国は歴史の激動に耐えながら幾多の譜系を保持してきました。（略）私は、楽家のことを考えます。ここでは、室町時代からの素晴らしい伝統に従って、個々の芸術家は、自分より二世代あと、つまり孫の代になって使われる土を用意しているというのです。何たる「小我」の滅却でありましょうか！このほかにも、さらに、日本の譜系は、種ヶの職人の世界にもあれば、茶の師匠、神道の宮司の世界にもあります。そこに象徴されたものは、日本の連続性であり、家族内での秘儀伝授の昂揚であり、断絶の時代を生き抜くうえに、これらは不可欠の何かなのです。権威、家族、セクシャリティ、道徳、等々、一切が問いなおされつつある今日、確固たる伝統維持の上にこそ日本再興の礎石は築かれるべきであると、私は信じてやみません」

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「自虐史観」、「靖国参拝批判」、「外人参政権付与要求」、「日の丸・君が代拒否」などと、「ワーキングプア」や、「格差社会」の問題は、完全に「一体化」しているのです。

「チャイナ（外国）」で商品を生産し、「日本」へと輸入することも、「チャイナ人（外人）」を雇用することも、「地方」や、「弱者」の切り捨ても、全ては完全に「一体化」した問題なのです。

「日本人軽視」

「日本人蔑視」

「売国心」

これらの問題と、真正面から向き合わない限り、いまの「日本」が抱えている「社会問題」を根本的に解決することは出来ないのです。

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〔引用・参考〕

日本待望論―愛するゆえに憂えるフランス人からの手紙・オリヴィエ・ジェルマントマ（著）

二宮金次郎はなぜ薪を背負っているのか?―人口減少社会の成長戦略・猪瀬 直樹 (著)



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「野口健」の「勇気」、「田原総一郎」の「卑屈」

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（Voiseより）

「2006年10月13日、いつものように彼ら（＊チベット人）がナンパ・ラ峠を越えようとしたとき、一行に向けて 中国警備当局が銃を発射した。近くにいたヨーロッパの登山家が一部始終を撮影し、その映像がユーチューブを通じて世界に流れ、弾圧の現状が知られるところとなりました。私も映像を見ましたが、ほんとうに驚きましたね。行列の先頭の人が撃たれて倒れたら、普通の人は逃げるでしょう。しかし、彼らはまったく動じない。さらにパーンと撃たれ、次の人が倒れても、整然と歩いている。チベット人の覚悟を見た気がしました。

あのルートは有名で、交易する人も、難民も、同じ道を歩くんです。真相ははっきりわからない。にもかかわらず『朝日新聞』は、チベット人が中国警備隊に危害を加えようとしたから、正当防衛で撃った、と報道した」（野口健）

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「独裁者」の為に存在している「機関紙・朝日新聞」

「朝日新聞」が、「南京大虐殺」を「捏造」し、「三光作戦」を「捏造」し、「従軍慰安婦」を「捏造」し、「日本人の精神」を「強姦」し、売り渡し続けている理由は、ネットユーザーたちの間では、随分と知れ渡ってきました。

「チャイナ共産党」の指示によって作成された映画「靖国」の宣伝広告を、「朝日新聞」が「全面広告」として掲載された理由も、「野口健」さんの話を聞けばよくわかるでしょう。

同じく「朝日新聞系列」の「テレビ朝日」は、先週の「サンデープロジェクト」で、「反日プロパガンダ映画・靖国」に「国税」が投入されていた問題に、「国会議員」たちが「疑義」を示すという当たり前の行為に対して、「言論弾圧だ！」という「プロパガンダ放送」を行いました。

この問題で怒り狂った「醜態」を晒した「自称ジャーナリストの田原総一郎」さんは、「チャイナ共産党」による「チベット人大虐殺」に、「欧米人が抗議しているのは、中国の経済発展に対して嫉妬しているからだ」と言い放ちました。

「野口健」と「田原総一郎（左巻きマスコミ）」

両者には、大きな「人間力」の差があります。「野口健」さんのように「生命」と真正面から向き合い、「対話」をし続けてきた「人間」と、「田原総一郎」さんのように、机上だけでしか「生命」と向き合ったことがない「個人」の間には、圧倒的な「人間力」の差が生まれてしまうのです。

「野口健」は「本物」、「田原総一郎」は「ニセモノ」

これからの「日本」ではいままでよりも、「国民」たちの「人間観察眼」が試される機会が多くなるでしょう。

「田原総一郎」さんの「番組」での振る舞いと、「チャイナ共産党」の「政治姿勢（支配姿勢）」は、全く同じです。

「同質の魂」を有している者の振る舞いは同じものとなるのです。

「いいかよく聞け！！」「高野さん違うよね？高野さん？」

「卑屈なプチ独裁者」の言葉には、聞く価値などないのです。

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〔引用・参考〕

日本人が勇気と自信を持つ本―朝日新聞の報道を正せば明るくなる・高山 正之（著）

あきらめないこと、それが冒険だ―エベレストに登るのも冒険、ゴミ拾いも冒険!・野口 健 (著)



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「売国・虐殺支援マスコミ」の「プロパガンダ」に騙されてはならない

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「暴力団とスポーツ選手の関係はご法度。格闘技と暴力団の繋がりに関して、フジテレビがPRIDEとの放映契約を打ち切る事件も発生したのだ。無論、TBSも放映をすべきではないのだが、どうやらそのつもりもないようである。輪島功一氏はこうした亀田一家の「黒い繋がり」に関して2006年8月18日号の「FRIDAY」に、

「「関係ない」という言葉は通用しないのですよ。常識として、疑いを持たれるようなところと関係を持ってはいけない。いろいろ勘ぐられるでしょうから、あってはならないことです」

と厳しく言及しているが、その通りであろう」（東まりあ）

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「亀田一家」と「暴力団」の「黒い繋がり」に目をつぶり、「視聴率」と「闇社会の利益」を優先した「TBS」。

「PRIDE」と「暴力団」の「黒い繋がり」が、明るみに出るや、「ドル箱」であった「PRIDE中継」を即座に打ち切った「フジTV」が、「報道機関としての魂」を守り通したことと比べると、「TBS」の「腐敗」振りがよくわかります。

そんな「闇社会の利益」を優先する「TBS」が、いま血眼になって守っているのが「ファシズム帝国・チャイナの利益」です。

「チャイナ共産党」による「チベット大虐殺」が問題とされて以来、「世界のマスコミ」が、「チャイナ共産党批判」を展開する中、「サンデーモーニング」などを中心に、「チャイナ共産党弁護」、「ダライ・ラマバッシング」を展開してきた「TBS」。

今回の「虐殺支援」だけではなく、過去にも、朝鮮の「キム親子」や、「オウム真理教」を徹底弁護した、その姿勢を見ると「TBS」は、「独裁者の見方」、「庶民の敵」であるとしか言えません。

ここ数日で、あっという間に「論点のすり替え・歪曲報道」によって「大問題」とされた、映画「靖国」の問題も、「言論の自由」を守ることが目的ではなく、その「裏側」にある「真の目的」は、「ファシズム帝国・チャイナの支援」であることは明白です。

この「手法」は、「朝鮮」や、「朝鮮総連」の「極悪非道」の振る舞いに対して、「善良な国民」たちが「正常な怒り」を持った時に、「悪を弁護・支持」する為に行われた、「在日コリア人を被害者」に、「日本人を加害者」に「仕立て上げる」為の「情報操作工作」と全く同じものです。

映画「靖国」を撮影した「チャイナ人映画監督」が、「チャイナ国内」で「チャイナ共産党の主張」そのままの「反日発言」を繰り返していることはすでに「ネット（左巻き売国奴のいうところのネット右翼）」の力で明らかになっています。

ここで「国民」たちが、「虐殺鬼」や、「売国奴」たちの「プロパガンダ」に騙されてしまうのか、騙されずに「悪」に対して「怒り」を持って立ち向かい続けられるのか、は「日本の未来」を守る為に、非常に大きな意味を持つのです。

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〔引用・参考〕

TBS「報道テロ」全記録―反日放送局の事業免許取り消しを!


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「テレビ朝日」が「チベット侵略」という言葉を使った日。「国民」たちはこの流れを止めないように努力しなければなりません。

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「現代はテクノロジーや科学的知識に満ちあふれていながらも、道徳面ではまだまだ発展途上のように見受けられます。どの国も平和を口にしますが、自分の利害がおかされるやいなや、平和に関する美辞麗句は忘れ去られてしまうのです」（ダライ・ラマ）

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「経済的に繋がりが深い」

「資源を得ることが出来ない」

「核ミサイルを装備している」

「選挙の票に繋がらない」

そんなことを理由にして、「悪」から目を逸らす人たちに「平和」を語る資格はありません。

今朝、「テレビ朝日」のニュース番組が、「中国共産党」は「チベットを侵略」したと字幕付きで報じました。

これまで「テレビ朝日」を含めて、「日本のマスコミ」が、「チャイナ」による「チベット侵略」を「進駐」と報じていたことを考えれば、この変化は非常に大きな意味を持ちます。

「侵略」をするような「悪人」は「日本人（一部ドイツ等も含む）」だけだ、というような偏った思想を持っている、「左巻き」たちに「支配」されていた「昭和後期の日本社会」＝「戦後レジーム」から脱却しない限り、「日本」が「真の平和」を取り戻し、「世界平和」の実現に向けて「世界」に働きかけていくことなど出来ないのです。

「テレビ朝日」が、「チベット侵略」という言葉を使った。

この流れを「正常な国民」たちの力で更に拡大していかなければなりません。

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〔引用・参考〕

私たちのゆくえ―心のはしらを探して・ダライラマ14世（著）

あと3年で、世界は江戸になる!-新「風流」経済学・日下公人（著）

中国とディベートする 侮日国家・中国を徹底的に論破する・北岡 俊明（著）


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虐め・卑屈・捏造･･･「マスコミ」が広める「質の低下」

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（毎日新聞より）

イージス艦事故：「清徳丸にも重大な過失」大前議員が主張
　
　海上自衛隊のイージス艦「あたご」と漁船「清徳丸」の衝突事故について、自民党の大前繁雄衆院議員（６５）＝兵庫７区＝は８日、神戸市内であった党兵庫県連の会合で「交通事故のようなもの。他の漁船が（イージス艦を）かわしているのに、あの船だけかわしていない。重大な過失があの船にあるが、そのことについて一言も触れられていない」などと述べ、清徳丸にも責任があると主張した。【川口裕之】

〜
（花岡信昭メールマガジン・「ＳＡＦＥＴＹ　ＪＡＰＡＮ」連載コラムより）

「沖縄」「イージス艦」報道に欠けていること

（略）双方のケースに共通していたのが、大方のメディア報道のスタンスだ。「沖縄」では米兵・米軍側を一方的に断罪し、「あたご」では自衛隊側が全面的に悪いという報道ラッシュであった。とくにテレビのワイドショーはその傾向が一段と強かったように思う。

　断罪された側はいずれも、反論、言い訳ができない立場にある。とかくメディアはそういう「逆襲が絶対にない相手」に対して居丈高になる。メディアの世界に長年いた者としても、いま必要なのは、常識的判断と沈着冷静な報道スタンスではないかと痛切に感じる。（略）

「あたご」のケースも複雑だ。漁船の父子が行方不明という痛ましい事故だが、横須賀に向かって直進していた「あたご」と漁船の船団が鉢合わせしてしまった。メディア報道は「あたご」側の過失を一方的に責め立てている。防衛省、自衛隊の対応の遅れも集中砲火を浴びた。そこはプロ中のプロである以上、迅速、的確な対応が求められたのは当然だ。だが、今後の海難審判の結果は予断を許さないものがある。

　海上衝突予防法では、船舶同士の衝突を回避するため、「行会い船」「横切り船」などの状況別に細かな規定を設けている。

　「行会い船」はほぼ真向かいに行き会う場合で、互いに相手の船の左舷側を通過する、つまり、右側通航を義務付けている。「横切り船」は互いに進路を横切る場合で、相手を右舷側に見る船は相手の進路を避けなければならないとし、さらに、相手の船首方向を横切ってはならない、としている。

　つまり、互いの位置関係によって、回避行動が違ってくるのだ。今回のケースでは、僚船の１隻は右左に蛇行して衝突を避け、１隻は「あたご」の直前を横切った。海上保安本部が捜査に全力をあげているが、その結果によっては、これまで言われてきた構図が変わる可能性もある。（略）

「沖縄」では米兵・米軍が、「あたご」では自衛隊側が「全面的悪玉」として報じられた。「なだしお」「雫石」とまったく同様の構図である。

　これも集団的過熱取材（メディア・スクラム）のなせる弊害なのだろうか。一時的にカーッと血が上ってしまうような報道スタンスでは、事実が見えてこない。再発防止の方向性も危うくなる。相次いだ２つの事件、事故はメディアにも痛烈な反省を迫るものだ。

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「日本海軍（海上自衛隊）」の「イージス艦あたご」の艦長や、海上自衛隊の事故に対する対応がお粗末であったことは間違いありません。

では「漁船の側」には落ち度は無かったのか？

そのような「議論」が全く為されていないのが、いまの「日本社会」です。

それで「国」や、「船（海）」の安全が守れるのか？

「答え」は明らかに「NO」でしょう。

今回の「事故」で「行方不明」になっている「若手漁師」に「責任」を求めるのは酷だとしても、「ベテラン漁師」であり、自分の「息子の命」を預かっていた「漁船の船長」には「大きな責任」があるはずです。

「あたごの艦長」は「公務」を舐めていた。「漁船の船長」は「海」を舐めていた。

その意味では、この二人は「いい年をして揃ってアマチュアであった」のです。

今回の「事故」のような「イージーな場面」で、「被害」を出すことは「馬鹿げて」います。「あたごの乗組員」や、「漁船関係者」たちだけではなく、「国民」も、「命」や、「職務」の大切さについてもう一度、真剣に考えなければなりません。

「あたごの艦長」か、「漁船の船長」のどちらか一方でも「プロ（職人）」であったならば、今回の事故は起こっていなかった。

一番の問題はそこにあるのです。「ルール」を知らない、「ルール」を守れない、そんな人たちが、「高い技術と心構え」を必要とされる場所に出ていることは、本当に「危険」なことなのです。

「毎日新聞」の記者が、「大江議員」の発言をどのような「意図」で取り上げたのかはわかりませんが、そろそろ「マスコミ」も、「政治家」たちも、「国」のことを考えて、冷静な「議論」をする必要があります。

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〔引用・参考〕

反日マスコミの真実2


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「視野が狭いマスコミ」が「被害」を拡大させる

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（日刊ゲンダイより）

小泉改革が生んだ「中国依存」

ここまで日本の食卓が中国産に席巻されたのは、小泉改革のためだ。
　小泉政権が誕生した01年、中国から輸入される農林水産物は9242億円だった。それが06年には1兆2232億円に膨れ上がっている。焼き鳥やチキンナゲットなど中国製の「鶏肉調製品」の輸入量は、10万8000トン→19万5000トンと2倍増である。
「弱肉強食の競争社会になり、競争力の弱い中小企業は、どうしてもコストカットできる中国産に頼らざるを得なくなった。そのうえ“稼ぐが勝ち”という風潮が蔓延し、売れればなんでもいいと食の安全を二の次にする企業も出てきた。なにより安全性に疑問があっても、負け組は安い中国製を買うしかないから、ますます中国製品が増えるという構図です」（食品メーカー関係者）
　小泉・竹中コンビは割高でも安全な国産しか口にしていないのではないか。

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相変わらず「視野が狭い日刊ゲンダイ」ですが、今回の「チャイナ産毒食品事件」を、もっと「広い視野」で見るとこうなるでしょう。

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左巻きの日本悪政が生んだ「チャイナ産食品依存」

ここまで日本の食卓が「チャイナ産食品」に席巻されたのは、「左巻き」の悪政のためだ。　「左巻き」が、日本の政界や、マスコミや、教育界や、行政を支配してから「家族」は急速に解体していった。「日本国民」たちは、「人間同士」だけではなく、「自然」や、「動物」たちとの「繋がり」を、「左巻き」たちの手によって次々と断ち切られていった。

　その結果、かつては、「神々からの恵み」であり、「感謝」の対象であり、「生命そのもの」であった「食料（食品）」は「ただの物体」へと成り下がってしまった。「左巻き」たちが「強制」した「個人主義」は、「社会」からも「家庭」からも「職人」を消し去った。江戸時代に、「日本」へやって来た「朝鮮通信士」は、「日本人は、些細な仕事まで天下一であることを誇っている」と「小バカ」にしたが、「武士」から、「茶屋」や、「植木職人」から、「家事・育児全般」の仕事に至るまで、一人ひとりの「国民」たちが、強い「誇り」と「責任感」を持ち、また「いい仕事を見る目」を持っていたことが、世界に誇る「日本文化」や、「安全」を作り、守り続けてきたのだ。

「国民」たちは、「社会」や、「家庭」から、「職人」がいなくなることの恐ろしさをよく考えるべきだ。いま「日本国民」たちが取り戻さなくてはならないことは、「公の精神」や、「道の文化」だ。

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「左巻き」や、「チャイナ」のように｢歴史」を「捏造・歪曲」しようとするから、「現在を見る目」と「未来の為の結論」が歪んでしまうのです。

「日本」を再生する為には、「正常な歴史」を取り戻す必要があります。

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〔参考〕

日本人の歴史〈第2巻〉食物と日本人・樋口 清之（著）

あと3年で、世界は江戸になる!-新「風流」経済学・日下 公人（著）


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「大阪府民」たちを「愚弄」する「毎日新聞」

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（毎日新聞より）

大阪府知事選：橋下氏当選…閉塞感打破託す　お笑い票健在

２７日投開票の大阪府知事選で、タレントで弁護士の橋下徹氏（３８）＝自民府連推薦、公明府本部支持＝が初当選したのは、府民が未知数の手腕に賭けた結果とみられる。東京一極集中で多くの地方は低迷、大阪にも閉塞（へいそく）感が覆う。橋下氏の若さと行動力が府民の期待を集めた。一方、民主党が党を挙げて支援した元大阪大大学院教授の熊谷貞利氏（６３）＝民主、社民、国民新党推薦＝の敗北は、都市部の民意をつかみきれない同党の弱点をさらすことになった。【坂口佳代、渡辺創】（略）

◇動いた「お笑い１００万票」

　（略）８６年参院選で西川きよし氏が約１０２万票を獲得して初当選を果たして以降、いつしか無党派層に対して「お笑い１００万票」という呼称が定着。その動向は選挙のたびに注目されるようになった。

　３期務めた西川氏は毎回、１００万票前後でトップ当選した。横山ノック氏が９５年知事選で約１６３万票を集め、９９年には過去最高の２３５万票で再選されたのは、「お笑い票」が流れをつくり、さらに票の上乗せに成功したと分析された。

　タレント候補がいなくても「風」で動くのがこの層の特徴。「小泉旋風」が吹いた０１年参院選は自民現職の谷川秀善氏が９８万票で、０４年参院選ではタレントの島田紳助さんが応援した民主新人の尾立源幸（おだち・もとゆき）氏が９１万票で、それぞれトップ当選したのも「お笑い票」が後押しした形だ。

　今回当選した橋下氏は、昨年１月に当選した宮崎県の東国原英夫知事にならい、知名度を武器に「大阪のセールスマンになる」と訴えた。与党が前面に出ない選挙戦略をとったこともあり、「お笑い票」の取り込みに成功したと言えそうだ。

　９９年に横山氏が強制わいせつ事件で辞任。０４年知事選で元阪神タイガースの江本孟紀（たけのり）氏が落選したことから、「有権者はタレント知事に懲りた」などと「お笑い票」を疑問視する見方も広がったが、やはり根強いことをうかがわせる結果となった。

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こんな記事しか書けない「記者」や、こんな記事を掲載してしまう「新聞社」が、「日本」の主要マスコミであることは、「笑えないこと」ですが、今回の「大阪府知事選挙」を見ていると、「左巻き」たちは、本当に現実を見ることが出来ない人たちだな、と改めて実感しました。

「左巻き」たちは、今回の選挙期間中、「橋下知事（現）」のことを、「タレントで･･･」、「タレント候補が･･･」と強調し、過去の「失言？」を繰り返し取り上げ、「イメージダウン工作」を繰り広げていましたが（本当に「お笑い票」が存在するのなら、「反橋下派」は「自爆」したと言えますが）、「橋下知事」が、ただの「タレント」ではないことは、「橋下知事」を目にしたことがある人ならばよくわかるはずです。

「橋下知事」は、「ラグビー」で「全国大会」に出場し、「司法試験」にも合格しています。

そのような人物を、「横山ノック」さんなどと「同じ系統」に並べて考えて、「選挙結果」を分析すること自体がそもそも間違っているのです。

「横山ノック知事」の誕生を「お笑い票」という言葉で片付けてしまうことも、「横山ノック」さんと「大阪府民」たちに対して失礼極まりないことです。

「横山ノック知事」が誕生した最大の理由は、それまでの「これが政治家です！」という人たちが、実は「ただの政治屋」であったり、「日本」を滅茶苦茶にして来た張本人であることを、「大阪府民」たちだけではなく、「日本国民」たちが気づいたからであって、「横山ノック知事」の誕生を、「お笑い票」という一言で片付けてしまうことは、「大阪府民」たちを「愚弄」していることと同じです。

「民主党」や、「左巻き」たちのお抱え「マスコミ」や、「コメンテーター」たちが、狂人的に「橋下バッシング」を行なったにも関わらず、「橋下知事」が「圧勝」したことは、「大阪府民」たちが、「民主党候補」が、「大阪を悪くした側の人間」であることを実体験に基づいて、理解していた証です。

「国民」たちは、「根拠の無い甘い政策」に騙されてしまっているうちは、自分たちが本当に享受するべき「利益」を得ることは無いことを、よく理解しておく必要があります。

「所得を50万円増やします！」、「農家の補助金を大増額します！」、「ガソリン税（暫定税率）を廃止します！」という「甘い言葉」に騙された「国民」たちの「未来」に待っているのは、「投資詐欺」や、「マルチ商法」や、「サラ金」などに嵌った人たちと同じ、「地獄人生」でしかないのです。

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〔参考〕

反日マスコミの真実2


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「マスコミ」が「リアル」を殺し、「国民」が不幸になる

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（デイリースポーツより）

ヌルヌル男の秋山、１回ＫＯ負け

「やれんのか！」（３１日・さいたまＳＡ）、ヌルヌル男に制裁が下された。昨年大みそか以来となる日本復帰戦に臨んだ秋山成勲（３２）＝フリー＝は三崎和雄（３１）＝ＧＲＡＢＡＫＡ＝と対戦。序盤、右フックでぐらつかせたが、１回８分１２秒、左フックでダウン。さらに右の蹴りを顔面に浴び、鼻から流血しＫＯで敗れた。
　一瞬にして勝敗が決まった。三崎の左ロングフックを浴びた秋山はヒザから崩れ落ちた。起き上がろうとした顔面に、今度は容赦ない右の蹴りが飛ぶ。まともに顔面に食らった瞬間、レフェリーが間に入った。文句なしのＫＯ負けだった。
　鼻の頭から出血して、足早に引き揚げようとした秋山は三崎に制止された。「秋山！オレは許さない。でも試合をして、お前の心はオレに届いた。これからリングでたくさんの人、子供たちにおわびと誠意の気持ちをもって闘ってほしい」。呼びかけられて、うつろな目で聞き入った。
　「ヌルヌル事件」-。０６年大みそか。「Ｄｙｎａｍｉｔｅ！！」桜庭和志戦。全身にスキンクリームを塗布して闘った秋山は、勝利をはく奪され、謹慎処分を科された。１０月に韓国で復帰したが、１年ぶりの日本のリングは大ブーイングの完全アウエーの中の闘い。序盤は打撃でぐらつかせたが、痛恨の逆転負けだった。
　無言でリングを降りた秋山は病院に直行した。その背中へ、三崎は秋山のいつものセリフ「柔道最高！」と投げかけた。そして、いつもの決まり文句「日本人は強いんです」と叫んだ。「この男には、リングで信頼を取り戻してほしいと思った」。秋山の実力を認めた上での言葉だった。
　歓喜のリング上。三崎は高田本部長にビンタを食らった。「張ってくれって頼んだんです。『お前、男だよ』って。最高の褒め言葉です」。試合前の秋山へのブーイングは、試合後、三崎への大歓声に変わっていた。

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「プロレス」がかつての人気を失ったのは、「ワイドショー」や、「新聞」が「プロレスもどき化」したからです。

「K−1」や、「総合格闘技」はそんな「プロレス化した社会」を嫌ったり、飽きてしまった人たちに「ガチンコ」＝「リアル」を提供することで勢力を拡大してきました。

最近、「k−1」の人気が落ちてきているのは、「k−1」が中途半端な「プロレス化」を進めたからです。いまの「k−1」が関わっている「格闘技イベント」では、本当に「ガチンコ」が強い人たちが「真の実力」を発揮できることは殆どありません。

「大晦日」の「Ｄｙｎａｍｉｔｅ！！」などは、「ガチンコ」が強い人たちが「真の実力」を発揮出来ない大会であると共に、「平成」という「バーチャル社会」＝「身体喪失社会」の象徴と言えます。

「格闘技」という「身体」の存在に強く頼らなければ成立しない世界が、「身体喪失」の象徴であることは、不思議な感じがしますが、いまの「テレビ」や、「新聞」、特に「TBS」は、「格闘技」だけではなく、「陸上競技」や、「ボクシング」などから「リアル」を奪い続けている中心的な存在なのです。

「大晦日」の「三崎和雄」VS「秋山成勲」と、「プロボクシング」の「内藤大助」VS「亀田大毅」の試合は、「平成以前」VS「平成」の戦いであり、「身体存在社会」VS「身体喪失社会」の戦いだったのです。

かつては「プロレス報道」の世界だけの「専売特許」であった、「流血」や、「裏切り」や、「軍団抗争」などを更に「過激」にした「事件（ニュース）」が、朝から晩まで「テレビ」や、「新聞」で報じられている「平成日本」。

「プロレスラー」が「真のプロ」として、「正義」と「悪」の「役割」をきちんと理解し、担いながらも「団体」＝「公」の繁栄を考えていることとは違い、いまの「日本」には、「私」のことだけを考え、自らが恩恵を受けている「公」を破壊する人たちが溢れています。

自らが所属している「公」を破壊するものたちは、その「公」から「離脱」しなければならない。そんな「公の常識」すら成り立たないのが、いまの「日本」なのです。

「自殺」や、「ひきこもり」の増加は、「社会全体」が「プロレスもどき化」していることと無縁ではありません。

「政治」や、「報道」や、｢教育」から「リアル」が無くなり、「社会」の「バーチャル化」が更に進むであろう、これからの「日本」を救う為のヒントは、「大晦日」に「さいたまスーパーアリーナ」で行われた、「ハッスル」と「やれんのか！」という二つのイベントが追求した「バーチャル」と「リアル」の中にあります。

「人間の脳」には「バーチャル（GOD）」を求める「欲求」が組み込まれています。その「欲求」が行き過ぎてしまわないようにするのが、「政治」や、「報道」や、「教育」の「仕事」＝「義務」である、という「社会」を作らなければなりません。

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＊あけましておめでとうございます！今年もよろしくお願いいたします。

[参考]

＊「ＧＲＡＢＡＫＡ」HP

http://www.grabaka.com/index.html


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「嘘」に塗れた「日本のマスコミ」

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（共同通信より）

米新聞社に罰金１７億円　部数ごまかしで

ニューヨーク・ブルックリンの米連邦検察当局は１８日、発行部数を組織ぐるみで大幅にごまかし不正に広告を販売した容疑をめぐり、同市の新聞社ニューズデー・パブリッシャーが１５００万ドル（約１７億円）の罰金を支払うことで司法取引に合意したと発表した。

　不正により広告費を過剰に支払わされていた広告主への返還金は総額約８３００万ドルに上る。検察は、新聞社側が全面的に容疑を認め捜査に協力していることなどから法人として訴追しない。

　検察当局の発表などによると、英字紙ニューズデーとスペイン語版の「オイ」は２００１年から０４年にかけて、平日と日曜版の販売部数を実際より多く、また売れずに返還された数を少なく報告。英字紙では約１０万部上乗せ、スペイン語版では倍に水増しした。

　ニューズデーを傘下に持つシカゴのトリビューン社が修正して発表した０３年のニューズデーの部数は平日平均で４８万部台、日曜版は５７万部台。スペイン語版は４万５０００から５万５０００部だった。

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「新聞の発行部数」を誤魔化しているのは「アメリカ」の新聞社だけではありません。

「日本」の新聞社が誤魔化している「発行部数」は、「アメリカ」の新聞社とは比べ物にならないくらいに膨大なものです。

今回の「摘発」を受けて、「トリビューン社」が支払った「違約金・罰金」は、合わせて、「100億円」近い額になっていますが、「報道」という「公」に携わる者が、「読者（社会）」を騙していた、ことを考えれば、「100億円」でも少ないと言えるでしょう。

「報道」に携わる者たちにとって、「数字」とは「絶対」のものです。

「税金」でも、「株価」でも、「被害者数」でも、「入場者数」でも、「報道」に携わる者たちが、その「数」を誤魔化すということは、「社会制度」や、国民たちの「将来設計（展望）」を大きく狂わせてしまう、大変、恐ろしいことです。

そのようなことを考えれば、「報道」に携わる者たちが、

「数字の問題じゃないと思うのですが･･･」

などということは「絶対」に言ってはならないのです。

以前、「サンデープロジェクト」に出演した「朝日新聞」の「星編集委員」は、「公共の電波」を通じて、「発行部数は減っていません」という「嘘」を垂れ流しましたが、そのような「嘘」は、「新聞販売所」や、「トラック運転手」や、「リサイクル業者」などの証言を集めるか、「発行部数」と「配達先」の照合確認作業を行えば、簡単にばれてしまうものです。

そのような「嘘」を「新聞社」が平気で垂れ流している為に、大きな「被害」を受けているのが、膨大な「販促経費」を必要とされ、「薄給」で働いている「新聞販売所」の人たちであり、「広告主」や、「購読者」たちなのです。

自らの「嘘」を正せない者が、「正確な報道」を行うことなど不可能な話です。

「日本国政府」は、「アメリカ」を見習って、「新聞社」が行っている「超巨額詐欺事件」と「虚偽捏造報道」を厳しく「罰する」必要があります。

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[参考]

反日マスコミの真実2


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「中日新聞（東京新聞）」が「アサヒる」

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（中日新聞30日（東京新聞29日）より）

『「流行語大賞』はこれだ』　　　

・最近、人名の後に「する」とか「る」を付けて動詞化することが、はやっている。その中で最も流行したのは、やはり「アベする」ではないだろうか。

　これは今さら説明するまでもないだろう。首相としての「職責」にしがみつかず放棄しながら、衆院議員の「職」にはしがみつく安倍晋三前首相の無責任な行動に由来する。

　この言葉が本当に「流行語」なのかどうかについては、一時、捏造疑惑も流れた。あるコラムニストがある新聞に流行語として紹介したところ、インターネット上で、「その時点ではまだ流行しておらず、コラムニストのでっち上げではないのか」という批判が殺到したのである。

　しかし、コラムニストが紹介する以前に公の場で使われていることは明らかなので、捏造ではない。つまり、捏造疑惑の方こそ捏造の疑いが濃厚だ。

　私は、これを今年の「流行語大賞」に推薦したい。同賞を選定している自由国民社の審査委員会は、ぜひ、聞き届けてほしいものだ。

　もう一つ、人名の動詞化では、「サワジる」も面白い。これは、女優の沢尻エリカさんが出演映画のキャンペーンの際、「不機嫌でビッグな態度」を取ったことからきている。なかなか秀逸な言葉だとは思うのだが、ネットの検索エンジンで調べる限り、「アベする」に比べると、流行度は低いようだ。大賞は無理だろうから、トップテンの一つにどうか。

　どちらも記憶にとどめて、アベしたりサワジったりしないよう、戒めの言葉にしたい。　川北隆雄　（編集委員）

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「イナバウアー」や、「チョー気持ちいい」が「国民的流行語」ならば、「アベする」は心の腐った「左巻き限定小市民的流行語」か？

「アベする」という言葉は、誰がどう考えようと、「イナバウアー」や、「チョー気持ちいい」と比べて、1000分の1も「流行」していません。

今回、「明らかな捏造記事」を書いた「中日新聞」の「川北編集委員」は、「アベする」と「サワジる」という言葉を「ネット」で検索し、

＞もう一つ、人名の動詞化では、「サワジる」も面白い。これは、女優の沢尻エリカさんが出演映画のキャンペーンの際、「不機嫌でビッグな態度」を取ったことからきている。なかなか秀逸な言葉だとは思うのだが、ネットの検索エンジンで調べる限り、「アベする」に比べると、流行度は低いようだ。大賞は無理だろうから、トップテンの一つにどうか。

と書いていますが、「ネット」で検索した結果を取り上げるのならば、「アベする」と「直接関係」を持っている「アサヒる」のではないのでしょうか？ちなみに、「ヤフー」で、「アベする」、「サワジる」、「アサヒる」を検索した結果はこのようになっています。

・アベする で検索した結果　1〜10件目 / 約258,000件 - 0.01秒

・サワジる で検索した結果　1〜10件目 / 約17件 - 0.04秒

・アサヒる で検索した結果　1〜10件目 / 約563,000件 - 0.02秒

「川北編集委員」の「ネットで流行度を測る」手法に基づいて考えるならば、「アベする」は、「アサヒる」に比べて、「2分の1」程度の流行度しかないのだから、「大賞」を獲れそうも無い｢アベする」よりも、「マスコミ」を代表して「アサヒる」を「流行語大賞」にプッシュしてはいかがだろうか？

「川北隆雄」という名前を記憶にとどめて、アサヒったり、カワキったりしないように戒めとしたい。

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[参考]


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