小泉総理の靖国参拝についてのニュース番組は、大方見させていただきました。感想を言うと、「ニュースJAPAN」以外の番組は、見る価値のないものでした。特に、TBS、TV朝日、NHKの番組は、「工作員」や「活動家」を続々と登場させ、靖国参拝問題の「本質」を国民が知ってしまわないように、国民を「感情論」へと誘導する姑息な作りに終始。本当に情けないですし、国民を愚弄するのもいいかげんにしろ！という感じです。彼らが、いままで通り、姑息な番組を作り続けたならば、ネットの放送技術が向上し、テレビとネットの垣根が無くなった時には、真っ先に滅びていくことでしょう。これからの報道は「ガチンコ」か「エンターテイメント」か、はっきりとしなければ通用しません。
TBSやTV朝日やNHKのような「反日・売国派」や「アマチュア」に報道機関が牛耳られてきたことで、森内閣のような国民の為に有意義な改革を行なっていた内閣も、「神の国発言」や「ゴルフ問題（後に虚偽報道が発覚）」という、馬鹿らしい問題で追い落とされるようなことも生まれてしまう。
結果として、小泉内閣が誕生したことは、禍転じて福となりましたが、万が一、民主党政権でも誕生していたら、今回の選挙のマニュフェスト以上に最悪な政治が行なわれていたことになります。考えただけでも恐ろしくなりますが・・・。国民は「インチキマスコミ」や「工作員」に騙されないように、ことの本質を知っておく必要があります。
小泉総理は、日本の国益と、アジアの「国民」たちの利益の為に、靖国参拝を続けているのであり、日本とアジアの平和と安定を望むのならば、小泉総理を断固支持しなければなりません。
このような発言は問題外です。
「小泉総理の靖国参拝は、アジアの安定と平和を乱す行為であり、絶対に許せません」（社民党・福島代表）特定アジアの「侵略」「虐殺」「独裁」「弾圧」「核兵器」「麻薬」「偽札」「テロ」「拉致」「反日教育」などよりも、小泉総理の靖国参拝の方が、アジアの安定と平和を乱していると・・・。
福島さんのような、特定アジアの「支配者」たちのことしか考えることのできない、「冷酷」な人は、選挙でも報道でも無視するのが一番です。
今回の参拝問題については、特定アジアの「主張」ばかり放送してもなんの意味もありません。そんな「表面的」なことを長時間放送している暇があったら、国民に「本質」について知らせることが必要です。
小泉総理は靖国参拝の「本質」について、絶対に話すことは出来ませんから、国民が「察して」あげる必要があります。増田俊男氏はこう解説しています。
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「増田俊男の世界」より）中国は小泉首相の靖国参拝を、反政府国民感情のガス抜きのための反日感情のシンボルに仕立て上げてきた。一方、小泉首相は4年間掛けて靖国参拝が中国国民の反日運動の強力な引き金になるよう準備を重ねてきた。（増田氏）
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靖国参拝には、「郵政民営化」と同じく、大きな「裏」があります。小泉総理、中国共産党共に、命懸けの「政争（戦争）」を行なっているのです。中国共産党は、民主党や族議員ほどの「カモ」ではありません。本来ならば与野党と国民が一体となって、対して行かなくてはならないほどの「強大」な相手です。日本はいま明治以来の危機的状況に置かれていることを、しっかりと実感する必要があります。明治時代の日本人よりも、現在の日本人の方が劣っていたならば、この危機を乗り越えることは出来ません。
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エネルギーとマネーの争奪戦が武力行使も辞さない勢いで所かまわず展開されている今日、日本に求められるのは（古い云い方だが）挙国一致内閣である。内紛をしている場合ではないのである。私の民主党落とし運動の根は実はここにもあったことを告白しておきたい。小泉氏が靖国参拝をいつまでも断念しない意味が今に分かるだろう。「日中関係改善のためにお止めください」などというのは「子供の話」！（増田氏）
日本にとって、中国のアジアにおける軍事覇権にストップを掛けるにはアメリカの軍事力が必要であり、アメリカの軍事力を動かすには中国の軍事行動を誘発しなくてはならない。
かつて日本の軍事的野心を粉砕するために、アメリカが日本を真珠湾攻撃に誘導したのと同じ政治戦略である。（増田氏）
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靖国参拝は「戦争賛美」などではなく、いまアジアに迫っている「戦争の危機」や「軍事覇権」を粉砕する為のものであり、小泉総理はその「脅威」を取り除く為に必要な「被害」を最小限に食い止めるために、綱渡りのような政治を行なっているのです。いま戦わなければ（向き合わなければ）、日本は、将来、必ず大きな「被害」を被ることになるのです。小泉総理が渡っている綱を国民が揺らすようなことがあってはいけません。もし、小泉総理のやり方に反対であったならば、太陽政策のような愚かで、被害者と危機を拡大するだけの政策ではない、しっかりとした「提案」をする必要があります。
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いま中国では、毎日数百カ所で反政府運動が起きているので、今回の小泉首相の抜き打ち靖国参拝は胡錦濤主席に激怒する振りをさせると同時に、国民の暴動を反日デモに摩り替えるのに格好のタイミングであった。ところが日米の狙いは、事実上胡錦濤主席をコントロールしている中国の真の権力者、軍権を刺激することにあり、人民軍を対日一触即発状態に追い込んでおくことにある。
私が9月から予測していた今回の小泉靖国参拝は、実は日米仮想敵国中国に対する日米共有軍事戦略の一環なのである。細かいことだが、内政的には公明党排斥の準備でもある。（増田氏）
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靖国参拝問題は、特定アジアよりも、アメリカの方が大きく関係しています。特定アジアの動向に注目することも必要ですが、アメリカを見ずして、ことの「本質」を捉えることは出来ません。ですから、増田氏や日高義樹氏のような「多角的」な目線を持つ必要があります。
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中国は明らかに冷戦後、日本を敵と規定するようになった。いまやミサイルや核兵器で日本を制圧できたと考え、いいたい放題を日本にいいはじめている。日本の首相が靖国神社に参拝してはならないという中国の主張を受け入れたとき、世界の人々は中国の核兵器とミサイルの前に日本が土下座したと受け取った。（日高氏）
日本経済が衰退しはじめているのは、経済問題ではなく、国家としての衰退がはじまっているからである。官僚制度、規制、不良債権問題が経済の立ち直りを遅らせているのは確かだが、何よりも近隣の二つの国に押さえつけられて意気地がなくなった日本人自身が経済衰退の原因そのものなのである。
「軍事力も政治力もなく、世界中を走り回ってモノを売る時代は終わった」
日本の人々はこう自覚するべきであろう。ビジネスよりもまず世界を安定させておくためにしかるべき努力をし、犠牲を払うことが国際社会の一員の証拠となる時代なのである。日本が1946年以来、錦の御旗として掲げてきた平和主義はいまや時代遅れになった。そのボロボロの錦の御旗を抱え込んでいる限り、経済は衰退していくばかりだ。（日高氏）
（アメリカの世界戦略を知らない日本人―「イラク戦」後、時代はこう動く・日高 義樹（著））
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実はアメリカは、既に大きなサインを日本人向けに出していました。米国議会の政策諮問機関「米中経済安全保障調査委員会」の 委員ラリー・ウォーツェル氏の発言は非常に重要な意味を持ったものです。
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（産経新聞より）
「小泉首相が靖国参拝の中止を言明すれば、日中関係が改善されるという見方にはまったく同意できない。中国は日本が米国の堅固な同盟相手である限り、さらに日本が台湾の安定や 尖閣諸島の日本領としての平和を自国の安全保障の主要な利害の対象とみなす限り、日本への不満を多様な名目をつけて、ぶつけ続けるだろう」（ラリー・ウォーツェル氏）
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この発言をどこかのテレビが取り上げたでしょうか。靖国参拝の「本質」を国民が知っては都合の悪い「反日・売国派」にとって、靖国問題を「多角的」に見られることは「死」を意味します。それは、歴史問題なども同様です。特定アジア以外の「外国人の言葉」を国民に知られては、いままで、自分たちが散々国民をだまし続けてきたことがばれてしまいますから、実に困るわけです。
「反日・売国派」は、日本人をいつまでも、江戸時代のような、オランダや特定アジア＝世界というメンタリティに留めておきたいわけです。そうすれば日本は「破滅」しますから。
江戸時代は、そのような「盲目的」な状況では日本は生き残っていけないと、気が付き行動した者たちのおかげで、日本は明治維新を実現し、生き残りました。
いま、日本人に求められているのは、精神の江戸時代から明治時代へのチェンジです。
靖国参拝に関係するニュースは、その部分をチェックしてみてください。「感情論」や「過去」に結び付けて報道している者たちは、日本に「害」なす者であると認識しておく必要があります。
＊靖国問題については、増田氏の
「細かいことだが、内政的には公明党排斥の準備でもある」（増田氏）の部分も大きな意味を持っています。選挙後に週刊誌で「小泉の創価学会潰しが始まった」という記事が掲載されましたが、小泉総理は、公明党や創価学会が自ら（個）の利益だけを追求する体質から脱却しなければ、必ず潰しにかかります（既に始まってはいますが）。
小泉総理は負ける戦いは絶対にしませんから、潰し方（影響力の低下）は、無理に動かず、ジャイアント馬場さんが亡くなった後の全日本プロレスのような状態が生まれるまで待つでしょう（家康になるということです）。
小泉総理は日本を再生することが目的ですから、全ての行動に大きな意味があります。来年の9月に退陣するのは、参議院選挙後の「政界再編」を意図したものです。小泉自民では合流できない、民主党の議員たちを、「安倍自民」に合流させ、公明党は、民主左派の方に徐々に流していく。靖国参拝もそこに繋がっています。福田氏は、いまのままでは厳しくなりました。麻生、谷垣氏は靖国参拝を支持しましたからどうなるかわかりませんが、小泉総理の後継者は、「靖国参拝の持つ意味を理解できる者」との条件がついていることは間違いないでしょう。それは、すなわち現在の日本とアジアの国民の側に立てる人間だということです。「支配者」の側に立つ政治家を小泉純一郎は絶対に認めません。（小泉プランもどこで潰されるかはわかりませんし、総理自身が悪い方向に「変質」する可能性もありますので、チェックは怠れません）
道路公団・年金・郵政・外務省・・不審船・拉致・ガス田・尖閣・族議員・歴史問題と、小泉総理は「対立」を演出し、国民に隠れていた構図をさらけ出し、国民自らに考えてもらうことによって、「改革」を推進してきました。
靖国問題でも小泉総理は、国民が自ら考えてくれることを待っています。
いまのところマスコミは靖国問題には踏み込んでいませんが、国民が「本物」の情報を求めることによって、流れはガラッと変わります。
「感情論」に話をズラして、「本質」を誤魔化し、プロパガンダ報道を続けているマスコミのやり方を、いつまでも許していてはいけません。
靖国参拝に反対している、特定アジアの「支配者」たちの影には、助けを求めている多くの国民たちがいることも忘れてはいけません。他国の主張も尊重しなければいけないのは当然のことです。日本人が靖国を学ぶ時、彼らの意見も取り上げることも必要です。しかし、いま日本人が何よりも考えなければいけないことは、目の前にある、日本と特定アジアの実態です。特定アジアの「支配者」の側に立つのか、支配と弾圧と搾取の中にある「国民」の側に立つのか、そのことが「最優先課題」なのです。
特定アジアの「支配者」たちが、「いま」やっていることを認めるのか、批難しなくていいのか、彼らが日本の靖国参拝を批難していることが、いかに馬鹿げていて、ふざけたことであるのか、彼らの支配下で地獄のような生活を送っている者たちの気持ちを少しでも理解できるのならば、わかることだと思います。
批難の方向は、日本→特定アジアの支配者じゃないのでしょうか。
チベットのことも、東トルキスタンのことも、内モンゴルのことも、朝鮮のことも、弾圧や搾取のことも、何も言えない奴が、平和や人権などという資格など無い。
民主・共産・社民・公明・在日特定アジア人・朝日新聞・TBS・NHK・TV朝日・その他の左翼は、ふざけるのもいいかげんにしてもらいたい。
靖国批判？そんな無駄な時間を割く暇があったら、いま現在、生きるか死ぬかのなかにある人たちのことを何故伝えないのか、何故救う為に動かないのか。
日本人は、いつからこんなに自己中心的で、冷酷になってしまったのだろうか。戦前に人種差別の撤廃を断固として主張していた日本人は、どこのに行ってしまったのか。
くだらない「プロパガンダ」や「イデオロギー」に凝り固まっている「個人主義者」に対して、日本人は、もっと本気で怒るべきです。
郵政民営化は構造改革の本丸。靖国参拝は「精神（意識）」の構造改革の本丸です。
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［参考文献］
新ゴーマニズム宣言SPECIAL靖國論・小林 よしのり（著）
国家戦略からみた靖国問題―日本外交の正念場・岡崎 久彦（著）
新版靖国論集―日本の鎮魂の伝統のために・江藤 淳（著）
日米は中国の覇権主義とどう戦うか・日高 義樹（著）
アメリカの世界戦略を知らない日本人―「イラク戦」後、時代は
によれば現在世界の3人に1人は戦時下に暮らしているという。
