2008年06月27日

「マスコミ」は常に「嘘」と共にある

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(NHK真相はかうだ・マッカーサーの日本 (下巻) より)

声「バタアン半島で本間将軍の軍門に下った米・比軍の捕虜たちは、バタアンからサンフェルナンドに至る85マイルの死の行進をしいられた。捕虜たちは裸にされ、鞭打たれた」

(人体を鞭で打つ音、日本人の残忍な歓声)

声「食物、水も与えられず、疲れて倒れるものは射殺された」

(人の倒れる音、銃声、歓声)

声「日本軍のトラックにひき殺された」

(トラックの轟音、歓声)

声「銃殺され、土の中で焼き殺された」

(土を掘る音、歓声)

アナウンサー「太郎君!今述べたのは、死の行進で日本軍が行った残虐行為の、ほんの、ごく一部なんだよ」

太郎「とても信じられない。そんなことをした日本兵は、もちろん軍紀で厳しく罰せられたんでしょうねえ」

アナウンサー「ところが、そうではない。こうした残虐行為こそが日本の軍紀で、これはしょっちゅう繰り返された事実なのだよ」


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「敗戦」によって、「GHQ(アメリカ)」と「アメリカの奴隷である左巻き」たちに「マスコミ」を完全に掌握されてしまった「日本国憲法下の日本」

繰り返し流される「反日プロパガンダ」放送。

「左巻き」たちは「マッカーサー」を讃える集会を開き、「卑屈な奴隷」として、「アメリカ」の「日本占領」を助ける為に狂奔します。

そんな「心」も「魂」もない卑屈な「左巻き」たちが、平気で「国を売り渡す」中、「大和魂」と「武士道」の継承者である「正常な日本国民」たちは、「NHK」をはじめとする「売国マスコミ」に対して、最後の「戦い」を挑みます。

「日本を愛する国民」たちの「魂の叫び」

「GHQ」と「左巻き」たちに占拠されてしまった「マスコミ」の中からも、「心」と「魂」を残していた人たちが立ち上がります。

しかし、「大東亜戦争」の時と同じく、「日本を愛する国民」たちは、「日本の敵」と「売国左巻き」たちの圧倒的な「物量(力)」の前に力尽きてしまいました。

いま現在も問題となっている「売国左巻きマスコミ」による「反日プロパガンダ」も、その根底には、「GHQ」と「売国左巻き」たちによる「反日プロパガンダ」=「嘘の絨毯爆撃」による「ホロコースト」の影響があるのです。

これから「日本国民」たちが、「チャイナ」や、「コリア」や、「アメリカ」や、「左巻き」たちとの戦いに勝利し、真の自立と平和を手にする為には、「反日プロパガンダ」の歴史を徹底的に知り、「嘘」を瞬時に見抜ける目を養わなければなりません。

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〔引用・参考〕

マッカーサーの日本 (下巻)

GHQ作成の情報操作書「真相箱」の呪縛を解く―戦後日本人の歴史観はこうして歪められた

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2008年06月13日

「大迷惑」・「朝日新聞」と「左巻き」の「嘘」

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「"従軍"慰安婦にさせられたという女性が、一人だけ名乗り出た(略)金学順というおばあさんである。

 これを早速記事にしたのが朝日新聞である。

女子挺身隊として戦場に連れて行かれ、強制的に日本軍相手に売春させられた、というのである。 戦前を知る人なら、これを読んだだけでおかしいと感じるに違いない。戦時中、女子挺身隊という言葉は確かにあった。(略)勤労奉仕を行う中学生を学徒勤労隊、女学生を女子挺身隊と呼んだのである。女子挺身隊が売春を行うなどは、逆立ちしてもあり得ない。

朝日新聞の記事はこの事実に曖昧で、挺身という言葉のニュアンスから、売春と混同していることは明らかである。(略)

金学順というおばあさんの話では、14歳の時に生活に困った母親によって40円でキーセンに売られたのだという。雇い主が日本軍の占領地に売春宿を開き、自分もそこで働いたということである。(略)しかし、これでは日本軍によって強制連行され、売春させられたという"従軍"慰安婦のストーリーにはならない。(略)

朝日新聞はそれを知っていて故意に隠し、戦場慰安婦は事実だと煽り、日本政府は賠償を、という記事に仕立て上げたのだ」(渡部昇一)

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「嘘」から始まった事案は、懸命に取り組めば取り組むほど、「嘘」が積み重ねられ、「真実」から遠く離れていく。

「従軍慰安婦」という「嘘」をでっち上げた「日本の敵国」と「朝日新聞」と「左巻き」たち。

「従軍慰安婦」という「嘘」は、やがて「NHK」の「従軍慰安婦」に関する特番に対して「政治家たちが圧力をかけた」という「嘘」へと発展していきます。

先日、「裁判」によって「朝日新聞」と「左巻き」たちが「嘘」を付いていたことがはっきりとしました。

「朝日新聞」と「左巻き」という「嘘つき」たちのせいで、どれだけ多くの人たちに迷惑がかかり、時間と税金を浪費したのか、「国民」たちはしっかりと記憶しておかなくてはなりません。

いま「世界」には「強制的」に、「奴隷的」に「売春」をさせられている「女性」たちがたくさんいます。

そんな「女性」たちを見殺しにして、自らの「私利私欲」の為に、「従軍慰安婦」という「嘘」をでっち上げ、「社会」を混乱させている人たちが、どれだけ悪質で、腐りきっているのか、「良心」のある人たちにならよくわかるはずです。

「日本の敵国」=「世界の敵国」である「朝日新聞」と「左巻き」たちの「嘘」によって大きな「被害」を受けた「中川昭一」議員は、「裁判」の判決後にこうコメントしています。

>「私と安倍晋三前首相は『事前に番組に圧力をかけた』と朝日新聞で報じられ、その報道が捏造(ねつぞう)だと確認されたが、私たちに謝罪はなく名誉は毀損されたままだ。 問題は決着していない」(産経新聞6・13より)

「朝日新聞」と「左巻き」たちの、「従軍慰安婦」と「番組改変要求圧力」があったという「嘘」が巻き起こした一連の騒動は、「朝日新聞」と「左巻き」たちが、自らが付いた「嘘」を認め、心から「謝罪」し、「責任」を取らない限り終わらないのです。

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〔引用・参考〕

時流を読む眼力・中国・韓国人に教えてあげたい本当の近現代史・渡部 昇一 (著)


日本を弑する人々・稲田 朋美 (著), 八木 秀次 (著), 渡部 昇一 (著)


中国・韓国人に教えてあげたい本当の近現代史・渡部 昇一 (著)


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2008年02月28日

「国民力」を活かすには「歴史の真実」を取り戻さなくてはならない

「イージス艦」と「漁船」の衝突事故は、「漁船の側」にも「大きな責任」がある、という考えは、いまでも変わりませんが、昨日の「イージス艦艦長」の謝罪会見の姿を見ていたら、「この程度の人物でもイージス艦の艦長になれるのか・・・」(もちろん日常については詳しく知らないのですが)という印象を受けてしまいました。

「日本海軍(海上自衛隊)」の重要なポジションを司っている「人物」が、あんな情けない人で「国防は大丈夫なのか・・・」と思うと共に、今後はもっと重大な事故や、ミスを犯すのではないか、と不安になってしまいます。

それと同時に、いまだに繰り返される「マスコミ」の「偏向過剰演出報道」や、「野党」の「党利党略」の為でしかない「批判」の数々を見ていると、いまの「日本」の危うさを改めて実感します。

そのような「空気」は、「国民」たちの「いまの日本は永遠に続くのだ」という「危機意識の無さ」が作り出しているのでしょうが、そんな「気の緩み」が「社会全体」を覆ってしまった時には、「実戦経験者」の言葉に耳を傾けることが、「気の緩み」を正す一番の薬になります。

「元日本海軍少佐」である「上村嵐」さんが、自らの事故経験や、なだしお衝突事故や、マスコミ報道のあり方について語った言葉には、「国民」たちが「日本の未来」の為にどのような態度を取るべきか、というヒントがたくさん詰まっています。

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「昭和19年のフィリピン島海戦で、私は機関長として新鋭の駆逐艦「島風」に乗り、巨大戦艦「大和」や「武蔵」とともに戦いました。(略) この戦いのとき駆逐艦「島風」は、とんでもない失敗をしでかしました。それは戦いの前夜のことです。敵の潜水艦による夜襲を警戒するあまり、前方にばかり気をとられた「島風」は味方の駆逐艦と接触してしまったのです。いやはや、なんともお粗末な話ですよね。まったく弁解の余地のないミスでした。(略) 

 ところが、こんな事態を想定していたのでしょうか、昔から「左警戒、右見張り」という格言が海軍にはありました。艦の左舷を警戒しているときでも、必ず誰かが右舷を見張っていなければいけないということですが、「島風」の接触はまさにこの格言のままをいったわけです。

 また数年前に東京湾で起きた海上自衛隊の潜水艦「なだしお」と魚釣り漁船の衝突も、同様です。いってみれば、操船するうえでの永遠の格言といえるでしょう。 この格言は、しかし、よく考えてみるとかなり意味深長なものだと思います。別に右舷だ、左舷だという船のことだけではなく、ひとつの方向にのめりこんでしまいがちな日本人のすべてが、心しておかなければならないことではないでしょうか。

 たとえば平成7年に起きた事件を例に考えてみましょう。なんといっても阪神大震災とオウム真理教事件は外せません。どちらも一時はマスコミの話題を独占しましたが、その一方で同時に起きた事件や出来事に関しての報道は、極端に少なかったですね。(略)震災とオウムについての報道は常軌を逸していたと思いますよ。(略)震災とオウムに熱中していたら、変テコな事態となっていた、なんてことのないように、十分注意したいものです」(元日本海軍少佐・上村嵐)

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いま「日本社会」には、「左巻き」や、「日本の敵国」による「捏造・歪曲された歴史」を正しいとし、「上村」さんのような「歴史の真実」を知っている人たちの「言葉」を無視し、蔑ろにしてきた「ツケ」が一気に押し寄せてきているのです。

本当の「国民力」とは、「いまを生きている人たちの力」だけではなく、その「国の先人たち」が築き上げてきた「歴史」や、「文化」を含めたものなのです。

「いまの国民たち」の力でだけではどうすることも出来ないことは、「未来の国民たち」に押し付けるのではなく、「先人たちの力」を借りて、出来るだけ「いま」のうちに「解決」するべきです。

「左巻き」や、「日本の敵国」から、「歴史の真実」を「国民」たちの手に取り戻さない限り、「日本人の病」が治ることはないのです。

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〔引用・参考〕

海軍の「士官心得」―現代組織に活かす・上村 嵐(著)

海軍将校人材教育―ネービー・スピリット名言集・上村 嵐(著)

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2008年01月18日

「江戸」→「明治」の再検証が、「日本」の「明るい未来」を開く

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(NHKニュースより)

過激な団体への対応 検討へ

町村官房長官は、調査捕鯨を行っている日本の船に環境保護団体の2人が無断で乗り込んだ問題を受けて、ことし北海道洞爺湖サミットが開催されることも踏まえ、過激な活動を行うNGO・非政府組織などへの対応を検討していく考えを示しました。

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「他人の船」に「液体」が入ったビンを投げ込み、「無断」で乗り込んで来た側が、

「海に落とされそうになった」

などと「抗議」をし、「被害者」となってしまう「欧米社会の論理」はどこから来ているのか?

「芹沢一也」さんは、「文明」と「野蛮」という概念こそが、「欧米社会」の行動源であり、「日本」の「明治維新」もそんな「欧米社会の論理」によってなされたものだと言います。

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「外国に植民地化されるのを防ぐために、近代日本は朝野をあげて文明化に邁進した。だが皮肉なことに、そのとき起こったのは文明による野蛮の征服という、植民地主義的な侵略そのものであった。(略)侵略者として立ち現れたのは、ほかの誰でもない、同じ日本人だった。(略)それは、文明の価値を受け入れた明治の新しい指導者たちだ。政治家であれ、役人であれ、あるいは知識人であれ、彼らはヨーロッパ的な価値観を身につけ、日本人でありながら、あたかも西洋人であるかのように振舞った。(略)日本を野蛮な国だとみなしたのは、ほかの誰よりも、日本の指導者だったのだ。(略)要するに、文明開化は日本というひとつの国の中に、植民地主義的な支配関係を生みだしたのだ」(芹沢一也)

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根拠の無い「捕鯨反対運動」を行っている人たちの頭の中にあるものも、「自虐派」と呼ばれる「日本の左巻き」たちの頭の中にあるものも、「チャイナ人」や、「コリア人」たちの頭の中にあるものも、皆、同じ「文明」と「野蛮」という「非日本的論理」です。

そして、この「非日本的論理」こそが、数え切れないほどの「奴隷」や、「虐殺」などを生み出し続けてきた「野蛮」の正体なのです。

「明治以降、日本人が信じ込んでいた「文明」とは、実は「野蛮」であった」

現在(近代)の「価値観」で見れば、「江戸時代」に多くの問題があり、「野蛮」といえる「文化」や「風習」があったことは確かです。ただ、それを一方的に「野蛮」であると決め付けてきた「明治以降」の「指導者」たちの考え方は間違っていたのではないか?

「本当に野蛮だったのは、江戸文化を野蛮であると決め付けた、欧米人や明治以降の指導者たちだったのではないか?」

「官軍と賊軍とは何だったのか?白人と有色人種という区分けと同じじゃないのか?」

いま「日本人」が「整理」しなければならないことは、「国民」一人ひとりの頭の中にある、「日本的(公的)な論理」と「非日本的(私的)な論理」です。

「捕鯨をする人たちは野蛮人である!」と主張している人たちも、

「イスラム教徒は野蛮人である!」と主張している人たちも、

「日本人は、中国や朝鮮から色々と教えてもらったのに、恩ではなく、仇で返した野蛮人である!」と主張している人たちも、「同じ穴の狢」なのです。

「自称文明人」によって、「野蛮な手法」で押し付けられた「野蛮な日本国憲法」や、「野蛮な教育基本法」が、「日本社会」に齎したものは何なのか?

「日常的」に、「人」と「人」が、「騙し」、「傷つけ」、「殺しあう」、「野蛮な社会」ではないのか?

「野蛮」な「弾圧」や「虐殺」を行っている国に対する「支援」を行ったり、「友好関係」を結ぼうとすることは「野蛮」ではないのか?

「敵国」からの「侵略」を、自らの手で防ごうともせず、「他国」に守ってもらう、ということを口実に、「他国」の「戦争」を支援することは「野蛮」ではないのか?

「戦後民主主義」も、「アメリカンスタンダード」も、「共産主義」も、「イスラム原理主義」も、「反捕鯨活動家」も「同じ穴の狢」である。

そのことを「理解」しないままに「近親憎悪」で、「反アメリカ運動」を行っている「左巻き」たちのような「思考法」から、「日本国民」たちが抜け出し、「江戸時代」から「明治時代」で何が変わったのか、ということをしっかりと把握した上で、もう一度、何が「大切」で、「必要」なのか、を考えることが、「日本の閉塞感」を打ち破るカギになるでしょう。

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〔参考〕

狂気と犯罪―なぜ日本は世界一の精神病国家になったのか・芹沢 一也(著)

身につけよう!江戸しぐさ―イキで元気でカッコいい!出来るおとなの大切な心得・越川 礼子(著)

梅干と大福帳―いま見直される“日本的経営”の原点・樋口 清之(著)

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2008年01月13日

「八百万史観」しか「世界」を救うことは出来ない

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(共同通信より)

収容所「爆撃すべきだった」 ユダヤ人虐殺で米大統領

中東歴訪中のブッシュ米大統領が11日、エルサレムのホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)記念館「ヤド・バシェム」を訪れた際、ナチス・ドイツによる虐殺が行われたポーランドのアウシュビッツ強制収容所を「爆撃すべきだった」と語っていたことが分かった。

 案内役を務めた館長によると、大統領は目に時折涙を浮かべながら見学。第二次世界大戦中のアウシュビッツ収容所の空撮写真の前に立った際、随行していたライス国務長官に、虐殺の進行を防ぐため「われわれはここを爆撃すべきだった」と述べたという。同収容所では100万人以上が虐殺された。

 大戦中、米国など連合国は同収容所で虐殺が行われている事実を把握していたが、ナチスへの軍事作戦を優先。収容所の建物やそこに通じる鉄道線路などは爆撃せず、戦後、判断の是非が論議になった。AP通信によると、イスラエルのホロコースト研究者は、爆撃すべきだったという見解を示した米大統領はブッシュ氏が初めてだと語った。

 大統領は記念館で「(ホロコーストの歴史は)悪と遭遇した時には抵抗しなければならないということを教えている」と述べた。

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「第二次世界大戦末期」に「アメリカ」は、投降してきた「ドイツ人」たちを「劣悪な環境」の「捕虜収容所」に閉じ込め、「100万人以上」もの人たちを「虐殺」しています。

「アメリカ」は投降してきた「ドイツ軍人」たちだけではなく、「婦女子」をも含めた「500万人以上」の「ドイツ人」たちを、「鉄条網」の中に閉じ込め、「水」や、「食料」を与えることなく、「虐殺」していったのです。

「ホロコーストを行ったのはドイツ人たちだけではない」

「ブッシュアメリカ大統領」は、「ドイツ人」たちによる「ホロコースト」を非難し(*ドイツ人たちによる「ホロコースト」を論じる時に、「ナチス」という「プロパガンンダ」に付き合っていたら、「歴史の真実」にまで到達することはできません。ホロコーストを行ったのも、戦争を行ったのも「ナチスドイツ」ではなく「ドイツ人」である、このことを明確にしておく必要があります)、

>「われわれはここを爆撃すべきだった」(ブッシュ大統領)

と言うのならば、「ドイツ人」たちに対する「ホロコースト」だけではなく、「日本人」たちや、「ロシア人」たちに対する「ホローコースト」や、「人体実験」を行い、加担した「アメリカ」は、その存在そのものに対する「爆撃」を慣行しなければならなくなってしまいます。

「アメリカは自らが手を染めたホロコーストを直視せず、謝罪も、反省も行っていない」

「左巻き」たちではなく、「保守派」たちが作った、いまの「日本」の「歴史教科書」に、これらの「歴史」がしっかりと記載されることはありません。

「ドイツ」や、「日本」ばかりを「悪」として描き、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「ロシア」などの「蛮行」を意図的に「隠蔽」しているような「偏向」した「歴史教科書」で、何がわかるのでしょうか?

「悪」や、「正義」を過剰なほどに選別し、「主語」を主体とした「歴史教育」を行っている限り、「人類」はいつまで経っても「半人前」にしか育たないのです。

「日本軍のせいで沖縄で集団自決が起こったんだ!」

などと言っている「完全奴隷精神」は、「罪」を隠蔽することで生きのびている「犯罪者」たちを延命させ、「日本」だけではなく、「世界」をも「不幸」にしてしまうのです。

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〔参考〕

消えた百万人―ドイツ人捕虜収容所、死のキャンプへの道・ジェームズ バグー(著)

捕虜―誰も書かなかった第二次大戦ドイツ人虜囚の末路・パウル・カレルほか(著)

原爆を投下するまで日本を降伏させるな――トルーマンとバーンズの陰謀・鳥居 民(著)

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2007年12月15日

「バカ」な「失敗」を繰り返してはならない

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「李朝は、讒言と嘘で血塗られた残酷史の連続であった。これは、今日、北朝鮮の金政権に引き継がれている。 残念ながら、私は李朝500余年の「朝鮮王朝」と今日の「北朝鮮」は、住民を奴隷にした暴虐集団である点で共通していて、「国家」という概念には当たらないと考える。(略) 他力本願ながら、そうした李朝の歴史に終止符を打った日韓併合は、この民族にとって千載一遇の好機であった。これを否定することは、歴史の歪曲である」(崔基鎬)


(日本テレビより)

北朝鮮支援、日本の金で〜韓国・李明博候補

19日に投票が行われる韓国の大統領選挙で、当選が有力になっている李明博候補は14日夜、北朝鮮の国民の生活を改善するための財源について、日本から北朝鮮への経済協力金などで賄う考えを明らかにした。
 李明博候補は、北朝鮮が核を放棄すれば、国民一人あたりの年間所得を3000ドルまで向上させると公約している。この財源について、李候補は14日夜、SBSテレビの番組で「国際機構と日本が協力して400億ドルを出します」と述べ、日本と北朝鮮が国交を正常化した際に支払われる経済協力金を、主な財源として描いていることを明らかにした。

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「戦前」の「日本」が、「コリア半島」に投じた(支援した)資金は、「60兆円」を超えています。

この「日本」からの資金によって、「地上の地獄であったコリア」は、世界平均の三倍近い「出生率」を記録するなど、ありとあらゆる分野で「超大発展」を遂げることになります。

その事実は、「崔基鎬」さんの言うように、誰がなんと言おうと「確定した真実」であって、そのことを無理やりに捻じ曲げ、「大日本帝国は、コリア半島から悪魔のように搾取をした!」などと主張することは、「自分は精神異常者です」と証明するに等しい行為なのです。

「大日本帝国」の「慈悲精神」に則った「コリア支援政策」は、「コリア人」たちを「地獄」から「天国」に引き上げました。しかし、当時の「日本国」は、「60兆円」以上もの「莫大な税金」を「コリア」に提供して無傷で居られるほどの「強国」ではありませんでした。

そのツケが、もろに「直撃」したのが「東北地方」で、「東北地方民」たちは、「コリア」の「大発展」を尻目に、「貧困」と「格差」の中で苦しむことになりました。

いま「日本」では、「都市部」と「地方」の「格差」が大きな問題とされています。そんな中で「5兆円」近い「血税」を、「朝鮮」に投入すると言うことは、「戦前」に「東北地方民」を見捨て、裏切ったことと同様に大きな「罪」です。

ほんの一握りの「売国奴(族)」たちの懐を潤す為に、「国民」たちを見殺しにする行為は、絶対に許してはなりません。

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[参考]

日韓併合の真実―韓国史家の証言・崔 基鎬(著)

北朝鮮利権の真相―「コメ支援」「戦後補償」から「媚朝派報道」まで!

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2007年11月30日

「戦後日本」の「不公平さの源」は「東京裁判」にある

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(産経新聞より)

仙台市で「正論」懇話会 渡部昇一氏が講演

仙台「正論」懇話会の第10回講演会が29日、仙台市内で開かれ、上智大学名誉教授の渡部昇一氏が「これからの日本の問題点」と題して講演した。渡部氏は「戦後、秘密文書の公開が進み東京裁判史観が覆され始めた」とした上で、「だが戦後教育の担い手たちは東京裁判史観をくつがえせない。本人やその弟子がまだ要職にいるのが真実が普及しない原因」と主張した。

 渡部氏は、「日本では戦争が時事問題として扱われている」と指摘し、安倍晋三前首相が東京裁判のパール判事の遺族をインドに訪問したことについて「東京裁判を否定する行動だったのでは」とする見解を披露。「東京裁判の論理を正義とする戦後教育から脱し、子供たちが誇りを持てる国にすべきだ」と力を込めた。

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人類史の「大汚点」である「東京裁判」で行われた「リンチ」と「罪の擦り付け」の構図は、いま現在行われている「自民党」に対する「リンチ」と「罪の擦り付け」と同じです。

「陸軍」と、「海軍」や「アメリカ軍(外国軍)」などが全く同じことを行っても、「陸軍」=「悪」、「海軍」、「アメリカ軍」=「善」「無罪放免」という結論しか出されない構図は、「自民党」=「悪」、「民主党」=「善」「無罪放免」という構図と同じなのです。

古今東西、「不公正」、「不公平」さの裏側には、必ず「秘め事」が存在しています。

「東京裁判」において「秘め事」とされた「歴史の真実」は、「海軍」や、「外務省」や、「マスコミ」や、「アメリカ(外国)」などの「罪」です。

いま現在、「外務省」や、「マスコミ」が、「日本の敵国」から「日本」が謂われもない「強請りたかり」の被害にあっているにも関わらず、「真実」と「正義」に基づいた「反論・抗議」を行えないのは、「外務省」や、「マスコミ」に「同胞」を裏切り、売り渡した、後ろめたい「負の歴史」があるからなのです。

そのような「負の歴史」を公表し、「日本」を含めた「全世界」の人々の犯した「罪」と真摯に向き合わない限り、「世界」に秩序と安定が甦り、「正義」と「公平」さによって「人類」と「自然」や「動物」たちの「幸福」を確保する手立てはないのです。

「東京裁判」は「裁かれた側」よりも、「裁いた側」や、「裁かれることを回避した側」により大きな「罪」がある、そのような認識を「日本」だけではなく、「世界中」に広められるかに、「世界平和」を実現できるかどうかがかかっています。

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[参考]

ディベートからみた東京裁判・北岡 俊明(著)

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2007年10月19日

「歴史歪曲・捏造」こそが「戦後日本の悲劇」の元凶

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「日本に来る前は、みんながお互いに助け合い、共同体の調和という意識を持っているんだと思っていた。ところが、日本に来てから目にしたのは、誰もがみな自分のことだけをやっているという姿だった。まるで工場みたいだ。労働者は自分の仕事だけをし、まるで機械の歯車のように働いている。そして、まわりの人を助けようとは思いもしない。他人のことなど、まったく眼中にないんだよ」(ドゥンガ)

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元サッカーブラジル代表の主将を務め、ジュビロ磐田でもプレーをした「ドゥンガ」さんは、「日本通」としても有名です。

そんな「ドゥンガ」さんが、来日して、まず最初に驚いたことは、自分が学び、知っていた「日本像」と、「戦後日本」の姿が全く別のものであったことです。

そのことは、連日連夜、報じられる暗く、陰湿で、残酷な「事件」の数々を見るまでもなく、大半の「日本人」も心のどこかで感じているはずです。

「ドゥンガ」さんのように「歪曲・捏造されていない日本の歴史」や、「戦前の伝統を引き継いでいる日本人(日系人)」たちの姿を知っている人たちならば、「戦後日本」とは「日本人の質」が「最低」のレベルにまで落ちてしまった時代であることがよくわかると思います。

しかし、多くの「日本人」たちが、「戦後日本の異常さ」に薄々気が付いていても、ではどこが異常なのか?と問われると明白な答えを出せないのではないでしょうか。

そのことが「戦後日本の迷走」を生み出している大きな要因ですが、そこに「日本の破壊」を目論む「反日勢力」たちの罠が潜んでいるのです。

「戦後日本の迷走」の全ては「戦後日本」=「絶対善(天国)」、「戦前の日本」=「絶対悪(地獄)」という「嘘」が無ければ成り立たないものです。

「安倍元総理」の掲げた「美しい国・日本」とは、全ての「嘘」から「国民」たちを解放する為の「政策(戦略)」としては、ほぼ完璧と言っていいものでした。

「安倍」潰し、を行っていた人たちの顔ぶれや、彼らの日頃の主張を見れば、「安倍元総理」が「国民」たちに何を思い出させようとしていたのか、がよくわかるはずです。

「ドゥンガ」さんは、「醜い戦後日本」を「美しい国」に再生する為に、

>日本人は自分たちの伝統を取り戻すべきだと思うね。(ドゥンガ)

と言っています。「日本再生」を成し遂げる為には、「歴史歪曲・捏造」の根絶が不可欠です。

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[参考]

俺たちのニッポン

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2007年10月13日

本当の「敵」は誰だったのか?

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「(日本人が歪曲・捏造された自虐史観に騙されてしまう)理由は三つあった。

第一に、戦後、文部省のキャリア官僚たちがGHQの追求を逃れるために、GHQに迎合する歴史教科書を作成し、検定済み教科書として小中高生に配布したため、結果として贖罪意識と自虐史観にかたまった日本人が出来あがってしまった。さらに一部の巨大マスコミも、自虐史観と贖罪意識を必要以上に誇張し、中国に迎合する姿勢を保持したことである。(以下・第二にチャイナスクール、第三に企業利益の優先略)」(杉山徹宗)

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「杉山徹宗」さんの指摘する「日本人」が「自虐史観」に騙されてしまう理由をもとに、「沖縄県人」と「左巻き」たちによる「歴史教科書」への「捏造強制集団自決掲載要求運動」を見るとその構図がよくわかります。

「日本国内」において「売国運動」が容易に行われ、大きな成果をあげることが出来てしまう最大の理由は、

「日本の敵国」によって、「戦前の日本」から「敵国(対戦相手)」の存在が抹消されてしまったことにあります。

「日本の敵国」や、「左巻き(売国奴)」たちによる「歴史歪曲・捏造」を防ぐ為には、「日本の敵」は誰(どこ)であったのか?を明確にすることが必要です。

いま「沖縄」で行われている「歴史歪曲・捏造工作(国防力弱体化工作)」は、「戦前」と「戦後」から、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「コリア」という「敵」を抹消することなくして成立しないのです。

「戦前」の「沖縄」で、「日本軍人」たちの存在によって「犠牲」となった「沖縄県人」たちがいたことは事実でしょう。しかし、それが全てではないはずです。

「マスコミ」や、「左巻き」たちはなぜ「強制集団自決問題」について報じる(語る)際に、「アメリカ軍」の存在を取り上げないのでしょうか?

そこには、「杉山」さんの指摘する

>戦後、文部省のキャリア官僚たちがGHQの追求を逃れるために、GHQに迎合する歴史教科書を作成し、検定済み教科書として小中高生に配布したため、結果として贖罪意識と自虐史観にかたまった日本人が出来あがってしまった。さらに一部の巨大マスコミも、自虐史観と贖罪意識を必要以上に誇張し、中国に迎合する姿勢を保持したことである。

という理由があるわけです。「左巻き(売国奴)」や、「日本の敵」が、「捏造強制集団自決」問題を持ち出して来た時には、

「日本軍はなぜ沖縄にいたのですか?」

「日本軍はだれと戦ったのですか?」

「日本軍人はどれくら戦死したのですか?」

「アメリカ軍はどれくらい沖縄県人を殺しましたか?」

「アメリカ軍はどのように沖縄県人を殺しましたか?」

と問い掛け続けることが大切です。

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[参考]

危ない中国―二十一世紀の危険信号

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2007年10月01日

罪も無い「沖縄県人」たちを食い物にする「左巻き」たち

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(兵頭二十八の放送形式より)

「旧日本軍の手榴弾は、突撃のきっかけをつくるためだけの、いわば花火のようなもので、せいぜい1発で1人しか殺せぬ低威力のものとして設計されていた。だから、自軍の手榴弾で確実に自決するためには、兵士はその上に腹ばいとなる必要があった。(つまり日本軍の1発の手榴弾では、「集団自決」などとうてい不可能だった。)」

〜〜〜

自らの「エゴ」の為に、安易な「嘘」を付き、その「嘘」が心ある人たちに論破されると、話の論点をすり替え、新しい「嘘」を付き続け、「私腹」を満たす為に、「罪も無い人」たちを食い物にしながら生きているのが「左巻き」です。

先日、「沖縄」で、「旧日本軍の命令で、住民たちが強制的に集団自決に追い込まれた」という「真っ赤な嘘」を、「国民」たちに「強制」し、「左巻き」たちがこれからも「私腹」を満たす為の「工作集会」が開かれました。

その「工作集会」を前後して行われたのが、「売国マスコミ」を使った「情報操作」ですが、「売国マスコミ」が「強制によって集団自決が行われた」として掲載した「証言」は、「強制があった証拠」ではなく、「強制が無かった証拠」でした。

>住民に囲まれていた日本兵一人がマカさんに「米軍に捕まる前にこれで死になさい」と言い、手榴弾を差し出したという。スミ子さんは「手榴弾を左手で抱え、右手で住民に差し出していた」と話す。

マカさんは「家族がみんな一緒でないと死ねない」と受け取りを拒んだ。(沖縄タイムスより)

この証言が真実であると言う証拠はありませんが、仮に真実であったとして、「受け取りを拒める命令」のどこが「強制」なのでしょうか?(売国マスコミは、その後、捏造従軍慰安婦や、捏造強制連行問題の時と同じく、「広義の強制」に論点をすり替え始めていますが・・・)

「歴史の真実」を知らない「左巻き」たちや、彼らに「洗脳」され、「金蔓」として利用されている「沖縄県人」たちは、「本当の強制」がどのようなものなのか?ということを全く理解していないのでしょう。

腐った「左巻き」たちに、「沖縄県人」たちが利用されてしまうのも、「世界」には飢えで死んでいく人がいることなど全く考えずに、「生活保護費を月17万円に増額しろ!」などと主張する人たちがいるのも、「戦後日本」の「歴史教育」や、「報道」が、「特定者」たちの「私益」を生み出す為の「嘘」で成り立っているからです。

そんな「世の中」を正すのが「政治家」の役割であるはずですが、「沖縄」の「工作集会」には、「与野党」から多数の「政治家(政治屋)」たちが参加していました。彼らは「金」と「地位」の為に「魂」を売り渡した「マイク・ホンダ」と同じ、「平和の敵(公共の敵)」です。

「政治」や、「報道」や、「教育」に寄生している「売国奴(エゴイスト)」たちを駆除することが出来るのは「正常な情報」です。「国民」たちに「様々な見方」によって発信された「情報」を広めることが「日本」を救います。

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[参考]

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2007年09月19日

「売国奴」や「平和の敵」を潰す為には「真実の歴史」が必要です

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「ヨーロッパ上流階級の人々のオリエント商品への渇望は、貪欲で飽くことを知らなかった。需要の増大に反比例してヨーロッパの金・銀の貯蔵量は減少していった。そこで、何世紀にもわたってアジアの輸出のために特別な商品が用意されたのだった。

その商品とは、ヨーロッパ人の奴隷である。

この商品については、ドイツの一般的な歴史書にはほとんど記されていない。私が調べた限りでは、他のヨーロッパ諸国の歴史書にも記載されていない。

時折、キリスト教徒の男奴隷、女奴隷が北アフリカのサラセン人のもとへ売られていった、と恥ずかしそうに触れられていることがあるだけである。

そしてこういった指摘は大抵、野蛮なサラセン人の海賊が悪人で、可哀想なキリスト教徒はさらわれたのだという印象を受けるように書かれている」(松原久子)

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「欧州人」による「欧州人」の「奴隷売買」。そのような「歴史」があったことを知っている「日本人」はどれくらいいるのでしょうか。

「日本」の「歴史教科書」では「奴隷売買」と言えば、「欧州人」による「黒人」たちの奴隷売買か、「日本人」による「コリア人」たちの奴隷売買(捏造された奴隷売買)のような「別民族売買」と相場が決まっていますが、人類の歴史を振り返ってみると、「別民族売買」と、同じように大々的に行われていたのが「同民族・同宗派売買」です。

しかし、「同民族売買」の実態は、それを主導していた人たちが、その「国」や、「宗派」の中で「偉人」や、「英雄」とされていたり、「権力者」であり続けたことや、「後ろめたさ」などから、「隠蔽」、「抹殺」されるか、

「欧州人」が、「正当な売買」を行った「サラセン人」を「極悪人」に仕立て上げ、自らは「被害者」である、としたような「罪の擦り付け」が繰り返されてきました。

それと同じことを、グローバル化が進み「歴史捏造」が難しくなった「近代」になってからも行い、「世界平和」を破壊しているのが「コリア人(チャイナ人)」たちです。

「コリア人」たちが自ら進んで「奴隷売買」を行っていた事は、ありとあらゆる証拠から明白なことです。それにも関わらず彼らは、「金銭」や、「暴力」によって、本来ならば「コリア人奴隷」たちを「解放」した「日本人」を「極悪人」に仕立て上げ、「世界平和」を破壊する「歴史捏造・歪曲」を繰り返しています。

「真実の歴史」に基づいて、「歴史」を振り返って見たならば、「真の被害者」は、「奴隷」とされた「欧州人」や、「コリア人」や、その「罪(当時は罪ではありませんが)」を擦り付けられた「サラセン人」や、「日本人」であるはずです。

しかし、いまの「世界の常識」では、「真の極悪人」である「欧州人」や、「コリア人」たちが「罪」を問われることなく、「サラセン人」や、「日本人」たちが、彼らの「罪」を擦り付けられて「極悪人」であった、とされてしまい、

それだけではなく、「極悪人」である「欧州人」や、「コリア人」たちが、「正義の代表者」であるかのような顔をし、「罪も無い人」たちを糾弾し続けているのです。

そのようなふざけた構図を放置したままで、「世界平和」を実現することなど不可能です。

「サラセン人」たちが擦り付けられた「罪」を跳ね除け、「名誉」を回復し、「真の極悪人」たちに「罪」を償わせることは、いまとなっては不可能なことです(その力は無い)。そうなれば「世界平和」を破壊している「極悪人」たちと戦い、「世界」に「正義(真実)」を取り戻すことが出来るのは「日本人」しかいません。

「マスコミ」や、「政治家」たちが「嘘」を平気で垂れ流すことが出来るのは、「日本人」が「真実の歴史」を奪い取られてしまっているからです。

「真実の歴史」を取り戻すことこそが、「日本平和」、「世界平和」を実現する為の第一歩となります。

「売国奴」や、「平和の敵」を潰すことが出来るのは「真実の歴史」です。

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[参考]

驕れる白人と闘うための日本近代史

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2007年09月07日

「歴史」は繰り返す

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「ここで迷信上の偏見や先入観を抜きにして、ポルトガル人に次いでスペイン人をかりたて、日本にカトリック教を布教させた、表面には現れない本来の目的を検討してみるなれば、彼らのこの国における傍若無人の行動や悪業、この国に古くから行われてきた敬神を破壊し、適法の権力をないがしろにし、人口が多く、従順で、勤勉で、地球上の他の地域から来た異国人に対してかつて何らの害も及ぼしたことのない国民を隷属させたことを検討し、そしてまた不遜な偽善者どもの陰謀のため、国民の平和が破壊され、流血の国内戦を惹き起こしたことを考慮するならば、キリスト教徒を迫害した日本人を果たして残酷だと非難することができるだろうか。(略)それにも拘らず、日本から追放された宣教師たちは、自己の弁明と、欺き損なった国民に対する憎悪から、ヨーロッパ人の眼前にこの日本人を狡猾で、背信で、恩知らずの復讐心の強い国民だと見せかけた。(略)ヨーロッパ人は修道士の悪意に満ちたこれらの作り話をそのとおり真実だと受け取った」(ゴロウニン)

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善良な「日本人」たちを騙し、領土を侵略し、神社仏閣を破壊し、強姦、略奪、税金強奪を繰り返し、ついには日本人を「奴隷」として売買した極悪非道の「キリシタン」たち。

そんなキリシタンたちの「正体」を見抜き、「日本」を守る為に戦い勝利を収めた「豊臣秀吉」や、「徳川家」の人々は、「日本」を「欧米諸国」の侵略から守った「英雄」たちです。

彼らのような偉大な「英雄」たちが存在し、その「魂(歴史)」がしっかりと受け継がれていたからこそ、「日本」は、「世界各地」が「欧米列強」の「侵略」の前に屈していく中、最後の瞬間まで「独立」を保つことが出来たのです。

しかし、「戦後日本」の「歴史教育(自虐史観教育)」では、「日本」の「権力者」たちが罪も無い「キリシタン」たちを迫害した、ということばかりが強調されて教えられています。

「権力者」=「悪」

この一方的な「構図」によって教えられる「歴史教育」の「悪影響」は、「軍部」=「悪」、「A級戦犯」=「悪」などという一方的で、無責任な「日本人の心」を育て上げ、「歴史」の世界だけではなく、「社会全般」にまで大きな「害」を齎してしまっている状態です。

そのような「歪(偽り)な社会」は、未来の「日本」と「日本人」を存亡の危機にまで追い込んでしまう可能性があることを、「国民」たちは「真実の歴史」から学ばなくてはなりません。

「ゴロウニン」の言葉には他にも学ぶべきところがあります。それは「キリシタン」たちが広めた「嘘(日本人の悪口)」が百年以上の時を経て、「原爆投下」や、「絨毯爆撃」や、「排日法」などの「日本人差別」や、「日本人虐殺」へと繋がった歴史です。

「嘘」によって齎された「日本人」の「悲劇の歴史」から学ぶならば、今現在、「コリア人」や、「チャイナ人」や、「左巻き」たちによって行われている「反日プロパガンダ(歴史歪曲・捏造)」を絶対に許してはならないことがわかります。

そのように考えれば、「歴史歪曲・捏造」と戦っている「安倍総理」と、「歴史歪曲・捏造」に加担している「小沢民主党党首」のどちらが「日本の未来」を救うのかは明白であるはずです。

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[参考]

ロシア士官の見た徳川日本―続・日本俘虜実記

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2007年08月15日

「戦後レジーム」からの脱却は確実に進行している

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(読売新聞放送塔より)

BC級戦犯の多さに驚き

(略)A級戦犯についての放送はたくさん見たが、BC級戦犯については初めてで、衝撃を受けた。国のために自ら罪をかぶり、戦犯となった方々の多さに驚いた。(略)(53歳女性)

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53年間も生きた「日本人」が「BC級戦犯」の存在を殆ど知らなかったことは、「戦後日本」が酷い「情報統制下」にあったという証です。

日頃から「歴史の真実と向き合うことが大切だ」、「歴史の隠蔽は許さない」と主張し続けている「左巻き」たちは、このような実態をどう思うのでしょうか?

「勝者」や、「敗者」や、「正義」や、「悪」という存在の中の「1個」の視点だけを抽出した「歴史」だけが「真実」だというのならば、「世界」の全ては「嘘」だということになってしまいます。

「本当の歴史の真実」とは、ありとあらゆる「個」を超越した場所に存在するのだということを、世界中の人たちが理解しない限り、「世界平和」を実現することなど絶対に不可能なのです。

そんな中、「戦後レジーム」からの脱却を目指している「安倍総理」が、「東京裁判」において、ただ一人「個」を超越し、「公の精神」によって判決を下した「パール判事」のご子息と面会するという報道が為されました。

「パール判事」

恐らく「BC級戦犯」よりも遥かにその存在を知る人が少ない、その名前が「マスコミ」に大きく登場したことは本当に意味のあることです。

今回の「安倍総理」の動きを「マスコミ」がどのような視点(思想)で報じたとしても、「マスコミ(左巻き)」たちが必死になって「隠蔽」し続けてきた「パール判事」の名前は、「国民」たちの間に広まることになります。

「戦後レジーム」からの脱却は確実に進行しています。後は「安倍総理」がどれだけ問題を大きく出来るのかに注目です。

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[参考]

パール判事の日本無罪論

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2007年08月07日

「過剰なエゴ」は、「加害行為」であり、「戦争の素」です

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(スポーツニッポンより)

「反省ない回答」被爆者が久間氏に抗議

 久間章生前防衛相の原爆投下発言をめぐり、長崎市の被爆者五団体は6日、歴史認識などの見解を求めた公開質問状への回答について「反省がみじんも感じられない」などとして、久間氏に抗議文を送った。

 久間氏は7月31日付の回答書で「誤解が広がったことは遺憾。誠に申し訳なく思っている」と釈明したが、抗議文は久間氏の歴史認識の誤りを指摘した上で「反省がみじんも感じられず、全く誠意に欠けている」と強く批判した。

 久間氏が原爆投下を「しょうがない」と発言した問題では、5団体が7月10日に質問状を送付。参院選後に久間氏から回答があった。

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自分は、「久間前防衛相」と同じような「歴史認識(発言を問題視している人たちの視点に立てば)」を持った「教師」による「原爆」に関する授業を受けたことがあります。その時に、「教わったこと」は、

「日本が悪かったから原爆を落とされた」

「原爆を落とされたことを日本人は永遠に反省し続けなければならない」

というものでした。そのような「授業(本当に授業と呼べるのかは別として)」を受けた人たちは自分以外にもたくさんいるはずです。

「久間前防衛相」のように一定の「筋」が通った主張ではなく、ただ単に「イデオロギー」や、「感情(エゴ)」に任せて、「原爆投下」を正当化(深層では)している人たちは、自らの主張が、

「南京大虐殺」や、「従軍慰安婦」(いずれも捏造)すらも「しょうがない」で済ませてしまうものであることを全く理解していません。

「日本」と「外国」が「同様の行為(実際にはありえませんが)」を行ったのにも関わらず、その「評価」が違ってくるというのならば、それはただの「差別」です。

彼らの主張は、「有色人種」や、「異教徒」たちを「劣等種」や、「悪」と決め付けた「思想」と全く同じ根を持っているのです。

>「反省がみじんも感じられない」

と「他人」を一方的に「攻撃」するような人たちが「世界」に溢れている限り、「平和」など永久に実現できないのです。

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[参考]

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2007年07月07日

いま「歴史捏造」に対して「日本人」が立ち上がらなければ、「世界平和」など実現できるわけが無い

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(東京スポーツより)

「「南京」は1937年12月に起こった南京事件の70周年に合わせて製作された米ドキュメンタリー映画だ。中国系米国人の故アイリス・チャン氏のベストセラー小説「レイプ・オブ・ナンキン」を下敷きに、旧日本軍が南京で大虐殺を行ったという視点で描かれている。日本では捏造という批判が多い。(略)

ロイター通信によると3日、北京で開かれたプレミア試写会に出席したレオンシス氏は一人でも多くの中国人にこの映画を見て貰いたいと訴えこう断言した。「どんな方法でも結構。インターネットを通じてでも、海賊版DVDでも構わない」。

この発言の裏には政治的な思惑がある。「南京」は旧日本軍に攻められ陥落した南京で安全区に在住していた欧米人が、逃げ込んできた多くの中国人を救ったという"美談"を描いているからだ。

レオンシス氏は「世界中で今、米国の評判が芳しくない時期に、アメリカ人が多くの中国人を救ったというのはいい話だ」と前置きした上、「これは一種の『シンドラーのリスト』だ」と続けた。世界的に悪化している米国のイメージが「南京」をきっかけに少しでも良くなるのなら、不法コピーは見逃すということなのだ」

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「南京大虐殺」という「嘘」が、世界に大きく広まったきっかけは、「アイリス・チャン」という「チャイナの工作員」が書いた「レイプ・オブ・ナンキン」という一冊の本でした。

このたった一冊の本をきっかけとして、「日本人」の名誉と尊厳は深く傷つけられ、世界には、「不必要な争い」や、「独裁者」や、「人殺し」たちが存命する余地が生み出されたのです。

「南京大虐殺」という「嘘」を容認する人たちの存在は、「現在進行形」で行われている「弾圧」や、「虐殺」や、「侵略行為」に手を貸すだけではなく、これからの世界に、「嘘から始まった不必要な対立」を生み出し続ける可能性がある大変に危険なものです。

「南京大虐殺」という「嘘」を広めている「犯罪者(人殺し)」たちは、

「日本人は歴史から学ばなければならない!」

と事あるごとに主張していますが、本当に「歴史」から学ぶべきなのは彼らです。

「南京大虐殺」という「嘘」を広め、「現在進行形」の「弾圧」や、「虐殺」や、「侵略行為」に手を貸したのが、「アイリス・チャン」の「レイプ・オブ・ナンキン」であったならば、

「第二次世界大戦」において「ドイツ人」に対する「大虐殺」に手を貸したのが、「フランス」の無名作家が発表した「手首を切断された少女の祈り」という作品です。

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「神様、わたしにはもう手がありません。いじわるなドイツの兵隊に切られたのです。ドイツの兵隊は、ベルギーやフランスの子供には手は必要ないと言いました。ドイツの子供だけが手をもてるというのです。わたしの手は切り落とされてしまいました。とても痛かったです。でも、ドイツの兵隊は笑っていました。(略)わたしはひとりぼっちです。パパも、とっくにドイツ兵に連れて行かれてしまいました。パパからは手紙も来ません。きっと銃で撃たれて殺されたのでしょう」

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この作品が発表された後、なぜか同じような話が、「ベルギー」や、「イギリス」などからも次々と生まれ、「欧州」において「ドイツ人」は、「強姦」をしても、「虐殺」をしても構わない存在へと変貌を遂げていくのです。

そんな「空気」の中で生まれたのが、「ドイツ人」に対する「強姦」や、「虐殺」であり、その中でも最悪の「大虐殺」が、「アメリカ」によって行われた「捕虜収容所」における「100万人以上のドイツ軍人(推定)」に対する「ホロコースト」なのです。

しかし、その事実が大きく取り上げられることはありません。

それは何故なのか?その理由の一つに、「歴史捏造」=「戦争プロパガンダ」があるのです。

「南京大虐殺」や、「従軍慰安婦」や、「集団自決強制」という「嘘」の裏側には、必ず何らかの「隠蔽」が存在しているのです。

「第二次世界大戦後」、そして「いま」、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「朝鮮」は何を行ってきたのか?何を行っているのか?

その現実を直視すれば、彼らや、「日本」の「野党」や、「左巻き」たちが主張している「歴史観」に付き合うことがいかに「愚か」なことなのかは一目瞭然でしょう。

彼らを「支持」するということが「現在進行形」の「殺戮行為容認・推進」と=であることを「世界中」の人たちが理解しない限り「世界平和」など永久に実現することは出来ないのです。

いま「国民」たちが「世界平和」を実現する為に、戦うべき相手は、「第二次世界大戦(戦争全般)」と向き合っていない「戦勝国」や、「コリア」や、「日本」の「野党」や、「左巻き」たちなのです。

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2007年07月05日

「戦後レジーム」からの脱却なくして「歴史問題」の真の解決は無い

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(河北新報コラムより抜粋)

▼旧日本軍の行動を批判的に見ることを「自虐的」とする考え方がある。皇国史観が大正デモクラシーへのアンチテーゼだったように、「自虐史観批判」は戦後民主主義に声高に異議を申し立てる

 ▼仙台市の男女共同参画推進審議会に、自虐史観批判派の委員を起用することが検討されているという。安倍晋三首相のいう「戦後レジームの脱却」に同調した人事案だろうか▼日本の婦人参政権は、戦後になって実現した。これさえも「アメリカの押し付け」と批判することはあるまいが、明治ばかりではない。戦後民主主義も遠くにかすむ。

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「自虐史観批判否定派」を批判する人たちはどうしてこうも「単細胞」なのでしょうか?

彼ら(自虐派)の主張する「歴史」の最大の問題点は、「自虐史観」には「日本人の視点」がほとんど取り入れられていないことです。

「思想」というものは、その「思想」が誕生した「地域」の「気候」や、「風土」や、「歴史」や、「文化」などと密接な繋がりがあるもので、この世の中に存在している「思想」の大半は、「ローカル」なものでしかないのです(もちろんどのような思想にも、「人類」というフィルターを通した普遍性や、地域の共通性による類似点はあります)。

そのような「自然」な観点に立てば、「砂漠」や、「荒野」を起源とする「GOD教」や、「共産主義」や、「チャイナ思想」に基づく「自虐派」では、置かれている「環境」が全く異なっていた「日本の歴史」を正確に捉えることは不可能なのです。

「明治時代」に来日し、その後、45年間に亘って「日本」と深い関わりを持った「シドモア」は「日本民族」の「特異性」についてこのように言っています。

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「西洋人は、極めて優れた黄色人種の分派・日本民族の深い神秘性、天性の賢明さ、哲学、芸術、思想などの名状しがたい知的洗練さの前には、まるで赤ちゃん同然です。この民族を普遍化することも要約することも不可能です。というのは、日本人は全く類似点がないほど正反対の性格を持ち、かつ矛盾に満ち、ほかのアジア民族とも全く類似点がありません。」(シドモア)

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「河北新報」は、

>旧日本軍の行動を批判的に見ることを「自虐的」とする考え方がある。

と主張していますが、本当に問題なのは、「旧日本軍の行動を批判的に見ること」ではなく、「旧日本軍も含めた日本史を否(非)日本的にだけ見ること」なのです。

「野党」や、「左巻き」たちが主張している「日本史(自虐史)」が出鱈目な理由は、彼らが「過去の日本」を知らないからなのです。

「戦後レジーム」からの脱却を訴えている「歴史の真実」を知っている「安倍内閣(保守勢力)」と、「偽りの歴史(日本)」しか知らない「野党」や、「左巻き」や、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「コリア」などとの「歴史問題(論争)」は、「戦後レジーム」から脱却した「日本人」たちが、「真実」を根気強く訴え続けていくか、「偽りの自虐史観」で全ての「日本人」たちが「洗脳」され再び「奴隷」となる以外にはないのです。

「日本人」が「人間」として生き、「日本」に対する「不理解」が生み出す「不必要な争い」を無くす為には、「戦後レジーム」からの脱却が不可欠なのです。

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[参考]

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2007年05月06日

もう直ぐ「全世界」を股にかけた「ブーメラン現象」が始まる

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(産経新聞より)

占領時、米軍も「慰安婦」調達を命令 ホンダ議員「旧日本軍は強制」言明

【ワシントン=古森義久】終戦直後の日本国内で占領米軍の命令により売春施設が多数、開かれ、日本人「慰安婦」数万人が米軍に性の奉仕をして、その中には強制された女性もいたことが米側にいまになって伝えられ、米議会下院に慰安婦問題で日本を糾弾する決議案を出したマイク・ホンダ議員は4日、議会調査局に調査を依頼した。しかし同議員は戦争中の日本の慰安婦は旧日本軍が政策として一様に拘束し、強制した女性ばかりだった点が米軍用慰安婦とは異なると述べた。

 AP通信の4日の報道によると、終戦直後の1945年9月、日本当局が占領米軍からの命令で東京都内などに多数の米軍用の売春施設を開き、合計数万人の日本人「慰安婦」が雇用、あるいは徴用されたことを証する日本側書類が明るみに出て、ホンダ議員は米軍用慰安婦に関して米軍自体がどんな役割を果たしたかなどの調査を議会調査局に依頼したという。

 同議員は自らが追及している戦時中の日本軍用の慰安婦と戦後の米軍用の慰安婦の比較について「日本軍の慰安婦は日本帝国軍隊の政策として性的奴隷という目的のために少女や女性を拘束し、強制し、拉致したのだから、米軍のそれとは異なる」と語った。

 AP通信は4月26日、東京発で米占領軍が進駐直後、日本の政府や旧軍当局に売春婦の調達や売春施設の開設を命じた一連の日本語書類が発見されたと報じ、その内容として(1)1945年8月末から9月にかけ、米軍の命令を受けて日本政府の内務省などが東京はじめ茨城県などの地方自治体に「慰安婦」集めを指示し、合計7万人以上の女性が売春に従事した(2)米軍当局はそれら女性の一部は強制徴用されたという報告があることを知りながら、慰安所開設を認め、連日連夜、米軍将兵が詰めかけることを許した−と報道した。同報道はこの米軍慰安所にかかわって当時の日本側関係者数人を実名で紹介し、その談話をも引用した。

 しかしこれら日本の米軍用慰安所は連合軍最高司令官のマッカーサー元帥の命令で1946年3月末には閉鎖されたという。

 日本側でも終戦直後に米軍から売春施設開設を命じられたことについては旧日本軍が米軍進駐受け入れの準備組織として結成した「有末機関」のメンバーたちの証言が残っている。このように軍隊に売春という組み合わせは旧日本軍に限らず、米軍も同様だったわけだが、ホンダ議員らは旧日本軍の慰安婦はみな「帝国の軍隊の政策として」強制徴用された点が日本側一般とは異なると言明している。


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自分が書いた「安倍戦略」に関する記事を「脳内妄想」だと非難した人がいました(その人は、自分が「安倍内閣は、意図的に、捏造・従軍慰安婦問題を長期化している」と書いたのにも関わらず、「慰安婦問題は終わっていませんよ」などと書いていたので、記事をしっかりと読んでいないのだと思いますが)。

自分が書いた「安倍戦略」についての記事をまとめると以下のようになります。

・「安倍内閣」は、「外敵」に万全な状態で対峙する為に、まずは「内敵」を掃討することに全力を挙げている。「内敵」を掃討する為の主たる手段は、「資金源(産業)」を断ち、「内敵」たちを支え続けてきた「精神性」=「自虐」や、「個人主義」をも断つことにある。

・「安倍内閣」は、「戦後日本人の奴隷化した心」の再生なくして、「日本」の再生はなし、という信念に基づいて、「憲法」、「教育基本法」などを抜本的に変え、「日本社会」を「個」=「主語」主体から、「公」=「述語」主体の社会に変え、「個人」=「エゴイスト」ではなく、「人間」を育成しようとしている。

・「安倍内閣」は、「日本人の心」が再生される前の、「安易な反撃」は、「外敵」、「内敵」双方から、「日本の軍国主義化が進んでいる!」、「安倍内閣はファシズム内閣だ!」という更なる「攻撃」を受けるだけだと考え、「日本」に対する「攻撃」に対しては、防御を主体とし、「カウンター攻撃」だけで反撃しようとしている。「安倍談話」に込められた「公の視点」による「超高度なカウンター攻撃」はその象徴である。

・「安倍内閣」の「公の視点」による「超高度なカウンター攻撃」は、愚か者の「日本の左巻き」や、「コリア人」や、「盲目的保守」には見抜けなかったが、賢い「チャイナ人」や、「アメリカ人」たちはしっかりとその意図を見抜き、「問題」を終結させようと動いている。「チャイナ共産党」による「過激な捏造・従軍慰安婦」問題に関する「ネット言論」の統制や、「アメリカ政府機関」の「調査報告書(強制否定の)」はその象徴である。

・「安倍内閣」は、「超重要問題」であるとともに、「急所」でもあった「麻生」、「久間」発言を処理する(誤魔化す)為に、「松岡」、「柳沢」発言問題を「意図的」に「長期化」させたように、「捏造・従軍慰安婦」問題=「歴史問題」も、「意図的」に「長期化」させている。そのことに気が付かず、「安倍批判」という「安倍支援」を行ってしまった「左巻き」は「真正のバカ」である。特に、1週間以上に亘って「産む機械」発言という、どうでもいい話を、トップニュースとして取り上げた「筑紫哲也」や、「TBS」は最大の「安倍サポーター」である。

・「麻生」、「久間」発言や、構想は、「安倍内閣」の「日本」と「世界」の「公化戦略」であると共に、「アメリカ」に対する「探り」でもあった。

・「捏造・従軍慰安婦」問題をはじめとする「歴史」問題は、「日本」にも多くの「負の歴史」があるが、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「コリア」などには、「日本」の「数十倍」は多くの「負の歴史」がある為、「安倍内閣」が「公の視点」を前面に押し出し続けた「カウンター攻撃」を繰り返せば、追い込まれるのは、「日本」よりも、「アメリカ」や、「チャイナ」や、「コリア」の方である。

・「アメリカ」や、「チャイナ」の「正義」や、「大義」という概念は、これから「崩壊」の方向へしか進むことは出来ない。その時、「アメリカ」や、「チャイナ」が「暴挙」へと走り、日本も含めて、世界の多くが大きなダメージを負い、場合によっては、壊滅的なダメージを負う可能性もある。そうなってしまう前に、「日本」が行うべきことは、「正義」や、「悪」や、「勝者」や、「敗者」という「個」の概念を越えた、「公の概念」で、「アメリカ」や、「チャイナ」を救い、「世界」に「公の概念」に基づいた「新秩序」を構築する作業である。「アメリカ」や、「チャイナ」の賢い人たちは、そのような思想に基づいた「安倍戦略」を支持している。

「AP通信」が配信した記事は、「安倍総理」の「捏造・従軍慰安婦」問題を、「意図的」に「長期化」させる戦略の結果です。

このような「アメリカ」の「負の歴史」(見る人によりますが)は、「終戦直後の日本」を知っている人たちや、「ネットユーザー」たちなら以前から知っていた話で、「安倍総理」や、「安倍内閣」の面々も当然のことながら知っていたでしょう。

そのような事実を踏まえて、「日本」の「右側」には、「安倍総理」は、「明確」に「捏造・従軍慰安婦」問題を「否定」せよ!という主張をする人たちがいますが、

「外側(外敵)」からの「主張(要求)」は、「安倍談話」や、「サラ金規制」などの「表には見えない攻撃」ではなく、「受け取る側」にとっては、その主張がどんなに正しくても「攻撃」だと考える人たちを増産し、「個化」を進めてしまう原因にもなります(だから「主張(要求)」は細心の注意を要します。日本も、過去に失敗をしたことがありました)。

いま「世界」の「精神潮流」は確実に変わろうとしています。「アメリカ内部」から巻き起こった「イラク戦争批判」は、「民主党」や、「多極主義派」や、「チャイナ」などの「戦略(工作)」であった面もありますが、その主因は、「アメリカ」の「精神潮流」が変わり始めたことにあります。

これから「アメリカ」や、「チャイナ」や、「コリア」などの「正義」や、「大義」や、「存在理由」は確実に「崩壊」の方向へと向かって突き進みます(上手に崩壊させて、再構築した者たちは生き残り、最期まで「個」に拘った者は、「壊滅的」なダメージを負うでしょう)。

だから、賢い者たちが存在している「アメリカ」や、「チャイナ」は自ら行動を起こすでしょう(もう既に起こしていますが)。

「コリア」だけは、「ノ・ムヒョン」という「究極の愚か者」が存在したせいで、全く逆=崩壊へと向かって全力疾走を続けていますが、それも次の大統領選挙の結果次第では変わるかもしれません。

「時代」は「日本」に味方します。

これから「全世界」を股にかけた「ブーメラン現象」が始まるのです。

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[参考]

韓国が世界に誇る ノ・ムヒョン大統領の狂乱発言録・坂 眞(著)

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posted by スーパー原始人 at 05:49| Comment(2) | TrackBack(2) | 歴史 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年04月12日

安易な「謝罪」が「平和」を「壊す」

「日本」と比べると、「歴史」と呼べる期間が10分の1ほどしかない「アメリカ」ですが、「アメリカ」が積み重ねてきた「負の歴史」は「日本」とは比べ物にならないくらいに「膨大」なものです。

そのことに気が付いたのかどうか、「アメリカ」の「歴史問題戦略」に変化の兆しが見え始めました。

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(産経新聞より)

「組織的強制徴用なし」 慰安婦問題 米議会調査局が報告書

 【ワシントン=古森義久】米国議会調査局は日本の慰安婦問題に関する決議案に関連して議員向けの調査報告書をこのほど作成した。同報告書は安倍晋三首相の一連の言明を「矛盾」と批判しながらも、焦点の「軍による女性の強制徴用」については軍や政府が全体としてそうした政策をとってはいなかったことを認める見解を明らかにした。同報告書はさらに決議案の日本側へのこれ以上の謝罪要求に懐疑を示し、賠償を求めれば、日本側から原爆の被害者への賠償請求が起きかねないという懸念をも表明した。

 議会調査局の専門家により3日付で作成された「日本軍の『慰安婦』システム」と題する同報告書は議員の審議用資料で23ページから成る。

 いわゆる慰安婦問題の主要争点とされる「日本軍による女性の強制徴用」について同報告書は「日本軍はおそらくほとんどの徴募を直接に実行はしなかっただろう。とくに朝鮮半島ではそうだった」と述べ、いま下院に提出されている慰安婦問題での日本糾弾の決議案が「日本軍による20万人女性の性の奴隷化」という表現で非難する日本軍による組織的、政策的な強制徴用はなかったという趣旨の見解を示した。

 しかし同報告書は安倍首相らの強制徴用否定の言明について(1)慰安婦システムの一部分である「徴募」だけの否定の強調は軍が大きな役割を果たした慰安所の設置や運営、慰安婦の輸送、管理などを矮小(わいしょう)化する(2)一部の言明は徴用にはいかなる軍の強制もなかったと受け取られ、日本政府自身の調査をも含む元慰安婦らの証言に矛盾する−と批判し、「強制性」の最大の論拠としては2002年に米英両国で出版された「日本の慰安婦」(田中ユキ著)という英文の書を挙げた。

 同報告書はその一方、日本政府が慰安婦問題に対して1990年代前半から「アジア女性基金」の設立などで謝罪や賠償の努力を重ねてきたことを詳述し、「同基金は元慰安婦たちに償い、助けるための日本政府の真実の努力だ」して、女性たちによるその基金からの賠償金の受け取りを韓国政府が事実上の脅しにより阻んだとして非難した。同報告書はとくに賠償について政府間ではすでに対日講和条約や日韓関係正常化で解決ずみとの見解を示し、もし諸外国が日本にいま公式の賠償を求めれば、「日本側は戦争中の東京大空襲の死者8万人や原爆投下の被害への賠償を求めてくる潜在性もある」とも指摘した。

 下院決議案は日本の首相や政府に改めて謝罪の表明を求めているが、同報告書は河野談話や歴代首相の「アジア女性基金」賠償受け取りの女性への謝罪の重要性を強調し、「それでも不十分だとする批判者たちはなぜ不十分なのか理由を明示していない」として、謝罪要求への懐疑を明確にした。同決議案はさらに米側の一部が「日本の国会での謝罪決議」を求めることに対しても、「そうした決議が成立する見通しはきわめて低い」として、この種の要求の非現実性を指摘する形となった。

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「アメリカ」側の「最大の論拠」が、「田中ユキ」という女性が書いた「日本の慰安婦」という本であるというのは、洒落にもなりませんが、「アメリカ」という国は、「イラク戦争」の「開戦理由」の一つであった「大量破壊兵器の有無」の問題を見ても、最期まで「開き直る」ほど腐り切ってはいないようです。

今回の「捏造・従軍慰安婦」問題に見られる、全く筋の通っていない「謝罪」と、「賠償」請求(戦略としての)は、現在、「日本」に対してだけではなく、「欧米諸国」に対しても行われていることです。

例えば、「欧米諸国」の「奴隷的植民地(日本の植民地統治とは異なる)」とされた「アフリカ諸国」は、「欧米」に対して「100兆円」以上の「賠償」と「謝罪」を求めたことがあります。

そのような現実を全く報じない「日本のマスコミ」や、「政治家」たちの姿を見ると、「こいつらとにかく日本だけを絶対悪にしたいのだな・・・」と思ってしまいますが、いま「世界」は、「ルール」や、「常識」や、「未来」と言ったものを無視した、際限の無い「エゴ」が再び爆発寸前まで高まってい